まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:リチウム

    1: まぜるな!キケン!! 2021/11/05(金) 14:33:29.86 ID:CAP_USER
     電気自動車(EV)バッテリー市場の地図を急変している。これまで世界のバッテリー市場は韓国企業が主導する「三元系リチウムイオン電池」が標準とされてきた。しかし、最近中国メーカーが主導するリン酸鉄リチウム(LFP)電池の市場が急成長しているほか、次世代のバッテリーとなる「全固体電池」で米日企業が一歩リードしており、韓国製バッテリーの牙城が揺らいでいる。韓国のバッテリーメーカーもLFPバッテリーの生産と全固体電池への投資に取り組んでいるが、バッテリー市場の主導権を握り続けることができるかは不透明だ。

    ■テスラに続きベンツもLFP採択

     三元系バッテリーは容量を左右する重要素材である陽極材料にニッケル、コバルト、マンガン、アルミニウムのうち3種類を使用する。一度の充電でLFPバッテリーよりも長距離を走行できることが長所だ。しかし、最近ニッケル、マンガンなどの価格が高騰し、価格が安い鉄、リン酸塩を使用したLFPバッテリーが再び脚光を浴びている。EV市場が本格的に拡大し、価格競争力が重要となり、自動車メーカーの中にもLFPバッテリーに目を向ける企業が増えている。

     メルセデス・ベンツのオーラ・カレニウス会長は27日、2024年から小型・準中型のEVのバッテリーをLFPバッテリーに変更すると表明した。小型車は長距離ではなく、主に都市部での通勤用に使われるため、航続距離が400キロメートル程度でも競争力があると判断した。

     これに先立ち、世界最大のEVメーカー、テスラは「全ての車種の基本モデルにLFPバッテリーを搭載する」と表明した。フォルクスワーゲン、フォードもLFPバッテリーの採用計画を示している。アップルカーを開発しているアップルも当初からLFPバッテリーの搭載を検討しているとされる。

     最近自動車メーカーがLFPに目を向け始めたのは、中国のバッテリーメーカーがLFPの弱点だった「エネルギー密度」を補完する技術を開発したためだ。EVのバッテリーはセルが集まったモジュール、モジュールが集まったパックで構成される。バッテリー世界最大手である寧徳時代新能源科技(CATL)はモジュール段階をなくし、バッテリーセルでパックを組み立てる「セルトゥーパック」製法を開発した。

    この製法の開発により、バッテリーの搭載空間が15-20%増え、LFPバッテリーを採用しても、小型車であれば航続距離を400キロメートル以上確保できるようになった。
     LFPバッテリーは中国がシェア95%を占める。焦りの色を濃くした韓国メーカーはLFPバッテリー生産の検討に入った。SKオンの池東燮(チ・ドンソプ)社長は最近、「LFPバッテリーの開発を検討中」と表明し、LGエナジーソリューションは「エネルギー貯蔵装置(ESS)に優先的に採用する方向でLFPバッテリーを開発している」と説明した。

    ■全固体電池戦争も激化

     未来のバッテリーである全固体電池を巡る競争も熾烈だ。EVバッテリーではプラスイオンとマイナスイオンが移動して電気を発生させる。現在のバッテリーは液体電解質を通じてイオンが移動する。バッテリー業界はそれを固体に転換する全固体電池を開発中だ。全固体電池は航続距離900-1000キロメートルは可能で、衝撃に強いことが長所だ。

     この分野では日本と米国のメーカーがリードしている。

    1990年代からパナソニックと共同で研究を進めてきたトヨタ自動車は最も多くの特許を保有しており、最近新製品を搭載したEVを公開した。トヨタは25年に全固体電池を商用化する計画だ。ソリッドパワー、クオンタムスケープ、SESなど米国のスタートアップ企業も25-26年に全固体電池を商用化する計画を明らかにしている。
     韓国企業は独自技術の研究とスタートアップへの投資を並行している。SKオンの親会社であるSKイノベーションは10月28日、米ソリッドパワーに3000万ドル(約34億円)を投資した。LGエナジーソリューションは米サンディエゴ大と全固体電池を常温で高速充電する技術を開発しているが、商用化は27年以降とみている。サムスンSDIはサムスン総合技術院などと共同で27年の商用化を目標に研究開発を進めている。

    柳井(リュ・ジョン)記者

    チョ・ジェヒ記者

    朝鮮日報/朝鮮日報日本語版

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    http://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2021110580065

    引用元: ・【朝鮮日報】中国はリン酸鉄リチウム、日本は全固体電池に進出…韓国製バッテリーの牙城揺らぐ [11/05] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/04(水) 12:44:13.92 ID:CAP_USER
    ポスコが全羅南道光陽(チ ンラナムド・クァンヤン)に年産4万トン規模のリチウム精製工場を作る。アルゼンチンで推進している2万5000トン規模の工場まで合わせて2022年に6万5000トンの高純度リチウム生産体制を整えるという計画だ。業界ではポスコの韓国国内工場の建設がほとんどを中国からの輸入に依存してきたバッテリー用高純度リチウムの「素材独立」を達成する意味があると評価する。ポスコグループの崔正友(チェ・ジョンウ)会長は、「2030年までにバッテリー素材部門で売り上げ17兆ウォンと世界シェア20%を達成する」と話した。 

      ◇オーストラリアのリチウム鉱山会社と共同投資 

      業界筋によると、ポスコはオーストラリアのリチウム鉱山会社のピルバラミネラルズと来年3月に光陽の栗村(ユルチ ン)産業団地に約8000億ウォンを投資してリチウム精製工場を着工することで合意した。合弁比率はポスコが79%、ピルバラが21%とされた。 

      ポスコは新工場建設計画を年内に取締役会での議決を経て確定する予定だ。新工場完工時期は2020年だ。4万トンは高性能電気自動車40万台のバッテリーに供給できる規模だ。昨年の世界の電気自動車販売台数は200万台前後だった。現在韓国でエコプロBM、コスモ新素材など正極材企業が高純度リチウムを一部生産しているが量が不足しておりほとんどを輸入に依存している。昨年の輸入は1万2344トン、2億3000万ドルに達した。 

      ポスコは光陽に年産2500トン規模の高純度リチウムを生産できるパイロット工場を運営中だ。ポスコ関係者は「昨年4月からパイロット工場で高純度リチウムを生産し始め歩留まり率を80%以上に引き上げたため新工場完工に合わせて商業生産も開始できる」と説明した。 

      リチウムは二次電池で電気を発生させる素材だ。二次電池は一次電池(乾電池)と違い充電・再使用が可能なバッテリーだ。電気自動車と携帯電話などに使われる二次電池はほとんどが出力の高いリチウムイオン電池だ。リチウムはバッテリー正極材(+)に入っており、充電する際に負極材(-)に移動して発電する時に再び正極材に移動する。 

      正極材はバッテリー価格の40%ほどを占める。ポスコグループではポスコケミカルが光陽と亀尾(クミ)で、ポスコが中国浙江省で正極材工場を運営中だ。ポスコケミカルは負極材も生産する。 

      ◇二次電池特許100件保有 

      ポスコは二次電池素材を未来の収益源として育成している。2010年にリチウム鉱石に塩水を反応させて高純度リチウムを抜き取る技術を世界で初めて開発している。 

      昨年7月に就任した崔会長は素材事業にさらに力を入れている。昨年末の組織改編で素材事業を「鉄鋼部門」と同じクラスの「新成長部門」に格上げしたのが代表的だ。6月には二次電池素材研究センターを設立した。 

      ポスコ経営研究院は二次電池用リチウムの世界需要が今年約25万トンから2025年には82万トンに大きくなると予想した。だが鉱山確保と工場建設などに大規模投資が必要なのでリチウム供給は需要に比べて不足するとみている。 

      ポスコは原料であるリチウム鉱石を安定的に確保するため昨年2月にピルバラの株式4.7%を7950万豪ドルで取得した。ピルバラは2億2600万トンのリチウム鉱が埋蔵された鉱山を保有している。 

      ポスコは昨年8月にアルゼンチン北西部の塩湖オンブレムエルトの権益も取得した。この地域に2021年までに毎年2万5000トンの高純度リチウムを精製できる工場を作る計画だ。※本記事の原文著作権は「韓国経済新聞社」にあり、中央日報日本語版で翻訳しサービスします。

    https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=257270&servcode=300&sectcode=320
    [ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版]2019年09月04日 10時45分

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    ポスコグループの崔正友(チェ・ジョンウ)会長

    引用元: ・【韓経/中央日報】韓国ポスコ「素材独立」…光陽にリチウム工場作る[9/4]

    【構想だけで完成した気になり【韓経/中央日報】韓国ポスコ「素材独立」…光陽にリチウム工場作る[9/4] 】の続きを読む

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