まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:リスク

    1: 荒波φ ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2017/07/06(木) 16:47:06.07 ID:CAP_USER
    2017年7月4日、韓国紙・東亜日報によると、韓国の発酵食品「キムチ」に胃がんリスクを軽減する効果があることを、韓国圓光大学校の生命環境学専門家が発見した。5日付で環球網が伝えた。

    ピロリ菌は胃に生息する細菌で、世界保健機関(WHO)は胃がんの最大原因としているが、キムチに含まれる乳酸菌HP7には抗菌効果があり、ピロリ菌が胃の粘膜に付着するのを阻害する効果があることがわかったという。

    韓国では国民の半数以上がピロリ菌の保菌者とされる。ピロリ菌は胃がんだけでなく、消化不良や急性胃炎、慢性胃炎、胃潰瘍、十二指腸潰瘍など、さまざまな病気の原因になり得るが、自然に除菌することは難しい。

    これまで、ピロリ菌は抗生物質を利用した治療が行われてきたが、薬剤耐性を持つ菌の増加や新薬の需要などから、医療の分野でも治療に対する見解は分かれていた。

    しかし、細菌感染を予防、抑制する効果があるというキムチの乳酸菌は、ピロリ菌にも有効でありながら、長期にわたって食べても副作用がなく、ピロリ菌感染が引き起こすさまざまな疾病の治療に役立つはずだと専門家は話している。


    2017年7月6日(木) 16時0分
    http://www.recordchina.co.jp/b183552-s0-c30.html

    引用元: ・【食】キムチの乳酸菌に胃がんリスク軽減の効果、韓国の専門家が発見[07/06]©2ch.net

    【【言うだけなら誰にでも出来る】圓光大学校の生命環境学専門家「キムチの乳酸菌に胃がんリスク軽減の効果」】の続きを読む

    1: みつを ★@無断転載は禁止 2017/04/20(木) 05:09:19.65 ID:CAP_USER
    http://jp.mobile.reuters.com/article/worldNews/idJPKBN17L15A

    [北京 19日 ロイター] - 中国国務院は、一部地域や産業セクターでの大量失業のリスクが高まったとし、失業率上昇の可能性に対する財政・金融政策面での支援の必要性を訴えた。

    ウエブサイトに掲載した指針で、現在の労働市場には大きな構造的問題が存在するものの、雇用を最優先の政策課題とすべきと指摘。鉄鋼、石炭、石炭発電など稼働能力削減の影響を受けたセクターから労働者を適切に再配置するとした。

    「都市部で新規雇用が縮小したり失業率が急上昇するようであれば、国として財政・金融政策による下支えを強化すべき」とし、政府として起業の推進や中小企業支援を継続する方針を示した。具体的には、新規事業向け工業団地や起業拠点の建設加速、新興企業を対象とした税制優遇措置などを挙げた。

    2017年 4月 20日 12:39 AM JST

    引用元: ・【中国】中国で大量失業のリスク高まる、政策対応必要=国務院 [無断転載禁止]©2ch.net

    【【誤差の範囲内】中国国務院「大量失業のリスクが高まった」】の続きを読む

    1: ◆qQDmM1OH5Q46 2017/03/20(月)04:13:29 ID:???
    北朝鮮有事が日本に突きつける8つのリスク【評論家・江崎道朗】

    (略)

    ◆北朝鮮のテロ、中国の「尖閣」占領も

     第3に、北朝鮮はすでに日本国内に多数のテロリストを送り込んでいて、いざとなれば発電所や交通機関などを攻撃する可能性が高い。

     天然痘ウイルスをまき散らすといった生物・化学兵器を使用する恐れもある。天然痘ウイルスの感染力は非常に強いことで知られていて、
    感染者からの飛沫や体液が口、鼻、咽頭粘膜に入ることで感染する。北朝鮮は、天然痘感染者を山手線に乗せて一気に関東全体に広める
    生物兵器テロを計画しているという話もあり、こうした危機を前提に、ワクチンの準備も含め地方自治体、医療機関が予め対処方針を立てておく必要があるだろう。

     第4に、韓国側の動きがある。北朝鮮有事となれば、韓国内にいる北朝鮮テロリストが蜂起し、韓国も大混乱に陥る可能性がある。
    その場合、韓国は態勢立て直しのために、朝鮮半島の外に軍事拠点を構築する必要がある。

     いまのところ済州島を軍事拠点として想定しているようだが、いざとなれば在日韓国人保護を名目に日本の福岡または山口に韓国軍が来る
    可能性もあるし、実際に韓国政府関係者からそのような話を聞いたことがある。

     第二次世界大戦のときも、ドイツに全土を占領されたフランスは、イギリスに臨時政府をつくった。戦争となれば外国に臨時政府や
    臨時軍事拠点をつくることがあるが、そうした動きを韓国がしてきたとき、日本政府としてはどうするのか、検討しておく必要がある。

     第5に、日米韓三か国が朝鮮半島有事対応に追われている隙をついて中国が例えば尖閣諸島に海上民兵――米軍はLittle green menと呼ぶ――を
    送り込んでくる可能性がある。日本としては、朝鮮半島からの避難民対応で海上保安庁の巡視船を日本海に配備しなければならず、
    尖閣諸島周辺はがら空きになる。もちろん自衛隊も朝鮮半島対応に追われている。

     その隙を衝こうと中国なら考えているはずだ。正規軍を送れば国際社会から非難されるが、漁民を装った「民兵」が荒天を避けるために尖閣諸島に避難し、
    そのまま居座るケースが考えられる。

    続き Yahoo!ニュース/週刊SPA! 3/15(水) 9:00配信
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170315-01302106-sspa-soci


    ◆◆◆ 東亜+ スレ立て依頼所 ★7 ◆◆◆
    http://awabi.open2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1488182826/291

    引用元: ・【軍事】北朝鮮有事が日本に突きつける8つのリスク 江崎道朗 [H29/3/20]

    【【ミサイル攻撃に、細菌テロ】北朝鮮有事が日本に突きつける8つのリスク 江崎道朗 [H29/3/20]】の続きを読む

    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2016/10/03(月) 18:10:50.67 ID:CAP_USER
     無精ひげを生やした50代ぐらいの男性が、生気のない声で答えた。「給料の未払いは4、5カ月といったところだ」

     男性は、中国有数の石炭生産地、山西省の炭鉱会社で働く労働者だ。炭鉱周辺の商店も多くが閉まり、日本でも目にする閉山した炭鉱の街そのものに見える。

     採掘開始から80年超と同省でも古い歴史を持つ炭鉱のひとつ。新しい鉱山に比べ生産量は劣り、採掘コストも高いため、掘れば掘るほど損失を生むような惨状だが、それでも潰れない。従業員約23万人を抱える国有企業、山西焦煤集団の傘下に属しているからだ。いわゆる「ゾンビ企業」である。

     これは、8月末に中国国営中央テレビ(CCTV)が、ゾンビ企業の実態を報じた番組の一場面だ。番組冒頭、女性司会者は「ゾンビ企業は社会の限りある資源を浪費している」と手厳しく指弾した。

     国際化を進める華やかな中国経済の舞台裏で、ゾンビ企業という不気味な存在がうごめいている。構図はこうだ。

     政府の後ろ盾を持つ国有企業が、手厚い融資で効率の悪い投資を重ねた結果、無駄な生産設備や人員、在庫を抱えた。その多くが大幅な赤字に陥り、事実上の経営破綻状態にあるが、倒産を嫌がる地方政府から支援を得て先々の見通しもないまま事業を続けている。その様子が、死後も無目的にさまよい続けるゾンビの姿に重なるわけだ。

     今年に入り政府もゾンビ企業解消の動きを積極化させている。9月上旬に杭州で開催した20カ国・地域(G20)首脳会議でも、鉄鋼の過剰生産問題の対策を討議する新枠組みを盛り込んだ。冒頭のCCTV番組はG20直前の放送で、国内の理解を得るため厳しい実態を伝えたとみられる。

     ×××

     だが、改革の道のりは険しいと言わざるを得ない。

     「歴史的原因で重い社会的機能を負わされている」

     8月上旬、国営新華社通信は馬鋼集団といった国有鉄鋼会社の経営合理化の進捗(しんちょく)を伝えたが、その中で難しさも指摘した。国有企業は社会保障など本来は行政が担う機能を課せられていたため、今も事業とは無関係な負担を持つ。馬鋼集団は、従業員の子女らが通う幼稚園13カ所のほか生活保障が必要な退職者を多く抱え、他の国有企業も似たような状況という。

     やり方を間違えれば、批判の矛先はすぐに政府に向かう。だが、中国政府にためらう余裕はない。

     「中国の不良債権規模は12・5兆元(約190兆円)と公式統計の10倍」

     今夏、大手シンクタンクの日本総合研究所が、中国経済が隠し持つ、金融危機を招きかねない“爆弾”の潜在規模をはじき出した。

     中国の金融機関が抱える不良債権残高は、公式統計では2015年末に約1・3兆元(19・7兆円)規模だが、同社が中国の上場企業2300社余の15年度決算を分析し、試算すると数字は跳ね上がった。

     日本の金融機関がバブル崩壊後に処理した不良債権の総額は100兆円超とされる。それを大きく上回る額に対し、ある国内大手金融機関幹部はこう語った。「実感に近い。中国の不良債権問題は相当な広がりがある」

     巨額の不良債権という爆弾が破裂して金融危機が発生し、日本の「失われた20年」のような長期停滞に陥るという最悪のシナリオ。今すぐではないが、徐々に現実味を帯び始めている。

     ×××

     経済政策の先行きを不透明にしているのが、一枚岩に見えない政治の動きだ。

     「異例のことだ」

     8月3日、ロイター通信が中国政府内の“亀裂”を報じた。同日、国家発展改革委員会が追加金融緩和の必要性を訴える声明を出したが、すぐに取り下げたのだ。

     中国人民銀行(中央銀行)が担当する金融政策に政府の他部門が言及するのは珍しく、政府内の溝が表面化したと海外の市場関係者は受け止めた。習近平国家主席と李克強首相の間で経済政策をめぐる主導権争いが伝えられていたことも拍車を掛けたようだ。

     海外市場が敏感になるのは、中国経済のリスクが対岸の火事ではないからだ。人民元の国際化が進み、世界経済にリスクも共有されつつある。世界を危機に巻き込む前に改革を完遂できるのか。

    http://www.sankei.com/world/news/161003/wor1610030005-n1.html

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    1: ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2016/01/27(水) 18:16:40.90 ID:CAP_USER.net
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    不安定な中国株。ここからまだ下がるのか(ロイター)

     経済が失速する中国を見限る声が欧米で相次いでいる。
    英国の重鎮エコノミストは、中国株はここからまだ15%も下がり、その後の反発も弱々しいと予測、米投資会社は中国市場が魅力的だった10年は終焉(しゅうえん)を迎え、日本株の投資妙味が増していると指摘している。

     中国株式市場の代表的な指標である上海総合指数は26日に大幅反落し、前日比6・42%安の2749・79で取引を終えたが、「2500まで下がる」とさらなる暴落を予測するのが、英国在住のエコノミスト、ジョージ・マグナス氏。
    昨年7月に中国株式市場の混乱がさらに深刻化すると予測して的中させたことでも知られるマグナス氏は、米経済メディア、ブルームバーグに対して上海株が一段安になると語った。

     上海株は昨年6月に暴落した後、今年に入って再び弱気相場入りした。このところは低位安定しているが、今後「三番底」をつけるというわけだ。
    その後に持続的に上昇するには、中国のソフトランディング(軟着陸)と経済の構造転換が必要となるが、「個人的には楽観的ではない」と述べている。

     中国株から逃げ出して日本株に投資すべきだと強調するのは、米投資会社で約22億ドル(約2600億円)の資産を運用するタイヨウ・パシフィック・パートナーズ。

     前出のブルームバーグによると、同社のブライアン・ヘイウッド最高経営責任者(CEO)は、最近の円高で「日本はより安全な投資先と見なされる」と指摘。過去10年間は中国の方が魅力的な市場だったが、投資リスクでは日本がより安全だとする。

     貿易面でも中国の失速は鮮明だ。2015年の貿易統計(速報、通関ベース)では、日本から中国への輸出額が前年比1・1%減と、3年ぶりに減少に転じた。15年12月の貿易収支でも、中国向け輸出は前年同月比8・6%減で、5カ月連続の減少となった。

     週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏は、「このところ、中国株を売って資産逃避する人や、人民元を米ドルなど外貨に換金する動きが高まりつつある」と語る。

     中国から逃げる投資家の動きはさらに加速しそうだ。

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160127/frn1601271550002-n1.htm
    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160127/frn1601271550002-n2.htm


    上海株、またまた暴落 海外資金流出の懸念高まる

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    失望売りが止まらない上海市場(AP)

     上海株がまたまた暴落に見舞われた。26日の上海総合指数は前日終値比で6・42%安い2749・79と2014年12月上旬以来、約1年2カ月ぶりの安値をつけ、27日午前の市場でも続落して取引された。
    景気減速を背景に、海外資金流出の懸念が高まっている。

     上海株は、昨年6月からの下落局面に続き、今年に入ってからも急落。世界同時株安を引き起こす震源地となっている。26日時点で上海株の下げ幅が1日当たり3%以上となったのは1月だけで6回目。年初からの下落率は約22%となった。

     市場では、景気刺激のための金融緩和を期待する声がある。中国人民銀行(中央銀行)は26日午前に定例の公開市場操作で計4400億元(約7兆9000億円)を短期金融市場に供給。
    だが逆に、利下げや預金準備率の引き下げなど本格的な緩和は当面ないとの見方につながり、売り圧力が強まった。

     市場関係者によると、中国の景気減速を背景に海外への資金流出懸念が高まり、株を売る動きが強まった。株価下落局面でも政府系金融機関を通じた当局の株価下支え介入がほぼ見られないことも市場心理を冷ました。

     15年の鉄道貨物輸送量は前年比11・9%減と実体経済の失速も裏付けられた。

     市場では、習近平政権に対する失望売りの側面もありそうだ。

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160127/frn1601271532007-n1.htm

    引用元: ・【経済】失望売りが止まらない上海市場 中国株「三番底」へ…欧米専門家が指摘 「リスク低い日本株に妙味」の声も[1/27]

    【べつに騒ぐことの程でもない 【経済】失望売りが止まらない上海市場 中国株「三番底」へ…欧米専門家が指摘 「リスク低い日本株に妙味」の声も[1/27]】の続きを読む

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