まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

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    1: 荒波φ ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2017/09/14(木) 09:28:03.57 ID:CAP_USER
    中国では特定の国との関係が悪くなると、相手国の製品を買わないよう呼びかける「不買運動」がしばしば起きる。2012年には中国で日本製品の不買運動が起きたことは記憶に新しい。この運動が起きた背景には尖閣諸島(中国名:釣魚島)問題に対する中国人の不満だ。加えて、過去の歴史的背景ゆえに、中国では日本や日本製品に対して不買運動が起きやすいイメージがある。

    しかし、現在の中国で不買の対象となっているのは韓国製品だ。韓国が高高度ミサイル防衛システム(THHAD)の配備を決めたことにより、韓国製品の不買運動が起きており、韓国メーカーは苦境に直面しているのだ。

    中国メディアの今日頭条は6日、中国人消費者の不買によって一部の韓国企業が生産停止に追い込まれたと伝える一方、「なぜ日本製品のボイコットは効果がないのか」と疑問を投げかける記事を掲載し、自動車市場を例としたうえで、その違いがどこにあるのかを考察している。

    記事はまず、韓国のTHHAD問題によって韓国車の販売台数が激減していることを指摘し、その背後には中国人消費者の買い控えがあると伝えた。一方、日本製品は「抗日戦争に始まり、日本製品の不買運動は過去に何度も行われてきたが、中国での日系車の販売台数は減るどころか、むしろ増えていっていると紹介し、韓国車の販売不振は「本当に国家間の問題や不買運動の影響が原因なのか」と疑問を投げかけた。

    この疑問に対して記事は、韓国車の「商品力」に原因があると主張し、「韓国メーカーは中国人消費者のニーズに応えるという点で失敗した」とし、中国の消費者は現在、SUVを好む傾向が強いが、韓国メーカーはこの分野の商品展開が弱いと主張した。また、韓国車は日系車のような信頼性はなく、欧米車のような底力もなく、中国車のように安くもないと主張した。

    最後に記事は、自動車を購入しようとする消費者が考えるのは、過去の出来事から来るわだかまりではないと指摘。汗水を流して働いて稼いだ大切なお金で、多くの消費者は燃費が良く、信頼でき、価値が下がりにくい車を選ぼうとするのは当然のことだと主張している。


    2017-09-13 16:12
    http://news.searchina.net/id/1643930?page=1

    引用元: ・【中国メディア】日本製品の不買は効果がないのに、韓国製品の不買はなぜ効果が出たのか[09/14]©2ch.net

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    1: 名無しさん@涙目です。(庭)@無断転載は禁止 [US] 2017/09/13(水) 11:07:37.18 ID:GLnGzBRI0● BE:878898748-PLT(16000) ポイント特典
    今回の発表会はカルフォルニア州にあるアップルの新社屋で行われ、8月31日に世界各国のメディアに招待状を発送した。

    しかし韓国のメディアは一切招待状を受け取っていない事実が判明。アップルが韓国記者を招待しなかったは
    明らかにしていないが、昨年9月から韓国で施行された「不正請託および金品などの授受の禁止に関する法律
    (通称キム・ヨンラン法)」に抵触するのを懸念して、あえて招待しなかったものと思われる。

    昨年までは韓国の記者を招待していたが、今年の6月5日に開催されたイベントから始めて韓国記者を排除。
    キム・ヨンラン法の施行が原因とされている。

    大手企業は、ほとんど自社製品の発表イベントに出席し取材するメディアをあらかじめ選別して招待状を発送する。
    ほとんどの場合、招待状と一緒に航空機など交通機関、宿泊施設などの費用を企業側で負担する。

    サムスン電子も先月23日、米ニューヨークで開いたイベントで海外メディアを選別して招待し、航空、宿泊などの費用を
    負担している。

    しかし、キム・ヨンラン法は、企業が一方的に特定のメディアを選定してこのように交通費や宿泊費を負担するのは
    「違法な行為」とみなしている。

    交通費や宿泊費、飲食を提供することはできるが、企業がメディアを選別するのが問題で、今回の「WWDC2017」がそれに該当。
    原則としてどのメディアも参加できるイベントでなければならない
    つまり東京ゲームショウはどのメディアもプレス登録すれば入場でき、プレスルームでコーヒーやお菓子は食べ放題だが
    これは問題ない。
    しかしアップルのイベントは企業側が都合の良いメディアを選別しているため違法となる。

    韓国のキム・ヨンラン法のような法律を施行している国は少ない。

    http://gogotsu.com/archives/33047
    no title

    引用元: ・アップルの発表会に韓国メディアが招待されず激怒 アップル「韓国の法律のせいで招待できないんだよ」 [無断転載禁止]©2ch.net

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★@無断転載は禁止 2017/09/14(木) 11:31:41.89 ID:CAP_USER
    2017年9月13日、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領の生家の近況を知らせる韓国メディアの記事が、その趣旨とはまったく異なるポイントで注目を集めている。 

    同日午前10時に韓国の各ポータルサイトなどで配信されたこの記事には、配信から3時間ほどで3000を超えるコメントが寄せられた。内容をみると、「すぐに記事を訂正して!」「こんな誤記をするとは何事だ!」「狂った記事だ。本当に鳥肌が立った」「内容を確認してからアップしてよ!」など、多くの読者が記事の誤記に怒り心頭である様子が伝わってくる。他に、「記者が大統領を殺してしまうとは」「生きている人をペンで死に追いやったね」との声もみられる。 

    記事の誤りは、ネットユーザーらが掲示板や動画投稿サイトにアップした「証拠画像」で判明した。あるユーザーが「気絶するかと思った」として公開した記事のキャプチャー画像によると、本文の冒頭に「故・文在寅大統領の慶南(キョンナム)巨済(コジェ)の生家が、私生活の侵害を訴える住人が出入り口を封鎖したことで、事実上開放が中断された」とある。現職大統領の名の前に「故」とあるだけでも大問題だが、「コ」とのハングルの後にカッコ書きで「故」と丁寧に加えられてさえいる。これには投稿者らも大いに怒っており、「漢字でカッコ書きまでした誤りには弁明の余地がないと思う」と指摘している。 

    問題の記事は午前10時50分に修正が加えられたことが分かっており、この時に誤記は訂正されたとみられる。しかし修正された後もネットユーザーたちの怒りは収まらず、あるユーザーは「騒ぎの後にこっそり修正されてたけど、謝罪の一言もない」と指摘、他にも「この問題をこれで終わらせてはいけない。僕もわが目を疑ったよ」「謝罪文を出さなければどうなるか分かってるんだろうな!」と厳しい声が飛んでいる。 

    さらに、あまりに分かりやすい誤記であったことから「単なるミスとは思えない」「わざとやったのでは?」「意図的なものだと思う」と疑う声も多数寄せられ、中には「これを現実にしようという計略なのかも。記者を名乗るテロリストかもしれない。深刻に受け止めるべき問題だと思う」と、記事を書いた記者に疑いを向けるユーザーもいた。(編集/吉金)

    http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=189091&ph=0
    Record China2017年9月13日16時20分

    引用元: ・韓国メディアが「故・文在寅大統領」と誤記か=「気絶するかと思った」「謝罪の一言もないのか」と韓国ネット怒り心頭[9/13] [無断転載禁止]©2ch.net

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    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2017/09/03(日) 10:19:39.26 ID:CAP_USER
    米紙ニューヨーク・タイムズなど米国のリベラル系メディアはトランプ大統領に対し「公約を守らないうそつき」と批判している。メキシコ国境の壁建設、中国に対する為替操作国指定、オバマ・ケアの破棄などについて、トランプ大統領が何度も言葉を変えたというのがその理由だ。

    しかし就任直後からトランプ大統領を見てきた記者の考えは少し違う。トランプ大統領はその発言や特異な行動で自らイメージを悪くしているものの、その主要な公約を完全に破ったことは一度もない。

    まず国境の壁建設についてトランプ大統領は「国境に壁を建設しメキシコにその資金を出させる」と明言していた。メキシコはこれに応じなかったが、米国政府は壁建設の予算を計上した。

    次にオバマ・ケアの廃止は議会上院では認められなかったが、下院では可決している。中国に対する為替操作国指定についてもトランプ大統領は「北朝鮮の核問題解決のため先送りする」と明言しており、その代わり中国企業を対象に知的財産権侵害に関する調査を命じたばかりか、貿易戦争も辞さない姿勢を示している。

    つまり公約を100パーセント守ることはできていないが、完全に公約違反というわけでもないのだ。

    米国メディアによるトランプ大統領への批判は冷静に分けて考えなければならない。米国のリベラル系メディアはトランプ大統領が国務省や環境保護庁などの予算を30%、総額で540億ドル(約5兆9000億円)削減したことについて「米国の価値を揺るがせた」などと批判している。

    しかしその実態は裁量によって使える予算を削減しただけで、職員の給与や事業の継続に必要な予算には手をつけておらず、この点をリベラル系メディアは報じていない。韓国は国の予算を裁量分とそれ以外の合計分の形で発表しているが、米国は予算の規模が大きいため、主に裁量分だけが発表される。

    米国の予算で削減された分について、これを韓国と同じく予算全体からの削減分として計算した場合、米国の予算総額4兆ドル(約437兆円)のうちわずか1.35%にすぎない。この1.35%の予算削減を理由にトランプ大統領はリベラル系のメディアから「米国の価値を揺るがせた」などと批判されているのだ。

    トランプ大統領は8月22日(現地時間)、アフガニスタンでの米軍増派を発表したが、その際トランプ大統領は「負ける戦争には嫌気が差した」と介入への強い意志を示した。これに対してもリベラル系メディアは「候補者だった時にアフガニスタンからの撤退を約束したはずだ。これを破った」と批判している。

    しかしトランプ大統領は2013年にツイッターで「アフガニスタンでこれ以上生命が浪費されてはならないが、米国が再び(アフガニスタンに)行かねばならないなら、荒々しく迅速に行くべきだ」との考えを示していた。つまりそのポイントはぶれていないのだ。

    米メディアはトランプ大統領が北朝鮮に向けて発言した「火炎と怒り」という言葉を「口先だけ」と批判する。しかし北朝鮮に対するトランプ大統領のメッセージは就任直後から非常に明確だ。

    トランプ大統領は当選直後、ツイッターで北朝鮮について「(核とミサイルを開発するようなことは)ないだろう」と明言しており、またホワイトハウスのマクマスター大統領補佐官(国家安全保障問題担当)は核とミサイル開発を阻止するための「予防戦争」に言及している。

    米軍のダンフォード合同参謀本部議長も「北朝鮮が米国に核攻撃を加える能力を持つまで放置することなど想像もできない」と述べた。

    韓国が注目すべきはトランプ大統領に対する米国メディアの批判ではなく、トランプ大統領本人が語る内容だ。そのためトランプ大統領が北朝鮮に対して「行動を起こす」と何度も警告している事実を韓国は片時も忘れてはならない。

    no title

    ワシントン=趙儀俊(チョ・ウィジュン)特派員

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/09/01/2017090101764.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/09/01/2017090101764_2.html

    引用元: ・【朝鮮日報】「火炎と怒り」 トランプ発言は口先だけなのか[9/03] [無断転載禁止]©2ch.net

    【【戦争にしてほしいってこと?】朝鮮日報「米国のリベラル系メディアを信じるな。トランプ大統領は口先だけじゃない」】の続きを読む

    1: たんぽぽ ★@無断転載は禁止 2017/02/26(日) 11:16:42.01 ID:CAP_USER
    2017年2月21日、米マサチューセッツ工科大学の客員教授、陳碩堅氏が紹介した「最も反中なのはどの国のメディアか」との分析結果が中国で大きな話題となっている。

    これはニュース報道についてのGDELTと呼ばれるデータベースを利用したもので、報道が中立である場合、「褒貶指数」は0となり、報道が否定的であるほど指数はマイナスの数値が大きくなり、報道が肯定的であるほど指数はプラスの数値が大きくなる。

    多くの人は直感的に、西側メディアは中国に対し否定的だと思いがちだ。だが欧米主要国メディアの中国に対する褒貶指数を見ると、英国1.335、米国0.307、ドイツ1.186、フランス1.202、イタリア2.034、イスラエル2.229、オーストラリア1.256、カナダ0.766と、すべてプラスの数値を示している。

    一方、中国に対し否定的な報道が多い国は韓国-1.639、日本-1.554、ベトナム-1.420だ。

    次に中国メディアの自国及び主要国に対する褒貶指数を見ると、対中国1.222、対パキスタン0.857、対英国-0.859、対ドイツ-1.111、対フランス-1.317、対米国-2.091、対日本-2.527という状況だ。この結果から分かるのは、中国メディアは最も「愛国」だということだ。自国に対する肯定的な報道が他国に対するそれを大きく上回るという状況は他の国では見られない(自国に対する褒貶指数は、英国-0.365、米国-0.876)。

    (以下略、続きはソースでご確認下さい)
    http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=164492&ph=0

    引用元: ・【話題】最も反中なのはどの国のメディアか、ビッグデータ分析結果が話題に[02/26] [無断転載禁止]©2ch.net

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