まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:ピーク

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/02(月) 14:36:48.08 ID:CAP_USER
    韓国の世論調査機関リアルメターが8月19日に発表した韓国人へのアンケート結果によると、
    今年の訪日について「いかない」と答えた人が81%に上った。

    しかし、私の実感ではこれは決して個々の韓国人の「反日感情」の結果ではないように感じる。
    むしろ、韓国国内の「反日同調圧力」の影響を受けた結果という印象だ。

    というのも、「いま日本に行くと社会からどういう目で見られるかわからない」
    「下手に日本に行くと、思わぬ不利益をこうむりかねない」という意見の韓国人がかなりの数、いるからである。
    彼らは「日本に行きたいが、行けない」というのが実態なのである。

    何よりも民主主義の重要性を主張してきた文在寅大統領の治世でこのようなことが起こること自体、矛盾に満ちた話だが、
    残念ながら韓国では「反日同調圧力」がいまピークに達している。

    なぜそんなことになったのか。それは文在寅政権と韓国メディアが一体となって「反日」を煽ってきた結果というほかない。
    特に現在の韓国メディアの特徴に「反日同調圧力」は顕著だ。韓国のマスコミは「反日」について横一線、同じ主張を繰り返している。

    日本のマスコミであれば、リベラル系といわれる「朝日」「毎日」の各紙があり、保守系とされる「産経」がある。
    韓国、中国に好意的である記事があるのに対して、厳しい視線を注ぐ記事もある。
    じつはこのような新聞や記事の存在が、互いをけん制しあって、一方的な世論が形成されるのを抑制している。

    もちろん韓国にも左派系の「ハンギョレ」があり、右派系の「朝鮮日報」がある。
    前者は親北朝鮮・親中・反米の性格を持ち、後者は反北朝鮮・反中・親米の性格を持っている。
    だから北朝鮮、中国、アメリカの報道については、互いにけん制しあっている。

    ところが対日本に対しては、「ハンギョレ」も「朝鮮日報」も「反日」一色なのだ。
    このため日本に対しての世論は「オール反日」の世論が形成されやすく、「反日」を疑問視する情報や論考はまったくと言っていいほど、流通しないのである。

    これこそが「反日」同調圧力を最大化させる大きな原因だと筆者は考えている。

    こうした状況は、日本に対する過去の「事実関係」についての検証を弱体化させている要因ともなっている。
    つまり「フェイクニュース」が横行する一つの原因でもあるわけだ。

    その実態は『韓国「反日フェイク」の病理学』に詳しく書いたが、とくに顕著な例が戦時中の長崎県端島炭鉱を描いた映画
    『軍艦島』(17年公開)に関する韓国メディアの数々のフェイクニュースだった。

    当初からこの映画については韓日双方で「事実だ」「歪曲だ」との論争が起きていた。
    日本側の反発を受けて、韓国メディアは一斉に日本を批判する報道を垂れ流した。

    その際にほぼすべてのマスコミで紹介されたのが、上半身裸の労働者が狭い坑内で石炭を掘る写真や、
    上半身裸でガリガリに痩せた労働者が無力な表情で並んだ写真だった。

    写真に写る労働者は朝鮮人であり、強制労働の証拠として日本の「歪曲」との主張を「日本がまた歴史を捻じ曲げた」と報じたのである。

    ところがこれらの写真についての報道はすべてが「フェイク」だったのだ。
    写真に写る労働者たちは朝鮮人ではなくいずれも日本人であり、しかも撮影された時代も強制労働が行われていた時期とずれていた。

    また朝鮮人労働者が「お母さんに会いたい」「おなかが減った」と炭鉱の壁面につづったとする写真も報じられたが、
    これにいたっては、過去に映画撮影のために創作された虚偽の落書きだった。

    事実確認を怠り、フェイクニュースをなかば確信犯的に垂れ流す。
    メディアの自殺にも等しいが、これを大手新聞やテレビ局のほとんどが疑いもなく配信したのである。
    https://news.livedoor.com/article/detail/17017039/

    引用元: ・【日韓】 文在寅と韓国メディアがまき散らす 「反日フェイク」のおぞましい実態 ・・・ピークに達する 「反日同調圧力」

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    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2017/08/23(水) 10:54:25.19 ID:CAP_USER
    韓国の人口は2031年にピークを迎え、世帯数は、一人暮らし世帯の増加で、2043年まで増え続けるという見通しが示されました。

    統計庁が2015年の人口住宅総調査の結果にもとづいて、2015年から2045年までの人口や世帯数の将来推計をまとめました。

    それによりますと、韓国の総人口は、2031年に5296万人とピークを迎えたあと、減少に転じることが予想されるということです。

    しかし、世帯数はその後も増え続け、12年後の2043年に2234万1000世帯とピークを迎えるということです。

    人口が減少するなかで世帯数が増えるのは、一人暮らし世帯が増えるためです。

    全国の平均世帯人員は、2015年に2.53人でしたが、次第に減り、2045年には2.1人になると予想されます。

    統計庁は、平均世帯人員が2人未満になるのは、ほとんどの世帯が一人暮らし世帯になるとことを意味すると説明しています。

    こうした傾向は、世帯類型にも変化をもたらし、2015年の世帯類型でもっとも多いのは、「夫婦と子どもからなる世帯」で、全体の32.3%でしたが、2026年には一人暮らし世帯がもっとも多くなり、2045年には一人暮らし世帯が全体の36.3%になるとみられます。

    http://world.kbs.co.kr/japanese/news/news_Dm_detail.htm?No=64805&id=Dm

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