【東京聯合ニュース】世界的人気を誇る韓国の男性グループ、ＢＴＳ（防弾少年団）の日本テレビ出演が中止となったなか、Ｋ―ＰＯＰや韓国の歌手に対する日本メディアのネガティブな報道が近ごろ相次いでおり、極右団体の嫌韓デモなどと相まって反韓・嫌韓の動きにつながるとの懸念が出ている。

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ＢＴＳのステージ（資料写真）＝（聯合ニュース）

読売新聞は１３日、「韓国の『Ｋポップ』アイドルを巡り、日本の女子中高生らがツイッターなどのＳＮＳを通じ、グッズやコンサートチケット名目で金をだまし取られる詐欺被害が相次いでいる」と報道。被害者が泣き寝入りするケースも多いとし、「韓国の詐欺グループが関与しているとみられ、韓国の警察当局は摘発を強化している」と伝えた。

　被害の実例を挙げながら、韓国の警察庁によると、ＢＴＳが８月に開いたソウルのコンサートで詐欺に遭ったとするインターネット申告が８月だけで約１１０件に達したとも報じた。

　ＢＴＳは１３～１４日に東京ドーム公演を開催する。

　ＮＨＫは１２日、米国のユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」が１１日に声明で、ＢＴＳのメンバーがかつてナチス・ドイツの記章をあしらった帽子をかぶっていたなどとして同グループを非難し、謝罪を求めたと報じた。

　同団体の主張を紹介した上で、「ＢＴＳを巡ってはメンバーの１人が原爆投下によるきのこ雲をあしらったＴシャツを着ていたことが明らかになり、先週、日本のテレビ番組への出演が見送られたばかりだった」と伝えた。ＢＴＳは米音楽チャートで韓国の歌手として初めて１位を獲得するなど世界的に活躍しており、今回の一連の騒動はネット上などでも物議を醸していると付け加えた。

　また、スポニチアネックスは１２日、韓国人気ガールズグループＴＷＩＣＥ（トゥワイス）のＮＨＫ紅白歌合戦出場を巡り、同局が難しい判断を迫られていると報じた。

　ＴＷＩＣＥは昨年に続き「今年も出場が確実視されていた」としながらも、１０月３０日に韓国大法院（最高裁）が日本企業に元徴用工への損害賠償を命じたことをきっかけに、「局内で慎重論が出始めた」と伝えた。その理由について、「ＮＨＫの番組は国民の受信料で成り立っているため、反発する国内世論を無視することができない事情がある」と説明し、「さらに今月に入り、ＢＴＳのＴシャツ騒動が起こった」と付け加えた。

こうした報道を巡っては、大法院の徴用訴訟判決が日本でも論点になったためとの見方もあるが、ともすれば日本国内の世論誘導につながりかねないと懸念する声もある。

　同判決が出て以降、過激な発言の先頭に立ってきた河野太郎外相は６日、判決に対し「暴挙」という度を超えた表現を用い、批判を浴びた。河野氏は９日の記者会見では、同判決などで冷え込む韓日関係と関連し、「国民の交流はしっかり続けてほしい」と述べた。

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聯合ニュース 2018-11-13 16:39