まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:テレビ

    1: まぜるな!キケン!! 2023/01/04(水) 08:33:05.90 ID:ORfGNSCX
    昨年9月、サムスン電子の在庫資産は57兆3198億ウォン(約5兆8897億円)だった。2021年末からわずか9カ月間で15兆9354億ウォン増えた。この期間に資産のうち在庫が占める割合は9.7%から12.2%に拡大した。LGエレクトロニクスも事情は変わらない。2021年末に9兆7540億ウォンだった在庫資産は同じ期間に1兆4531億ウォン増え11兆2071億ウォンになった。

    新型コロナウイルスの感染再拡大と金融市場不安などによる世界的景気低迷で韓国の主要大企業の在庫が大幅に増えた。3日に中央日報が昨年9月末基準の財界15大グループ主力系列会社の在庫現況を集計したところ、すべての調査対象企業の在庫が前年末より増えた。

    SKイノベーションは2021年末に7兆8491億ウォンだった在庫が昨年7-9月期には13兆6471億ウォンに、同じ期間にヒョンデ(現代自動車)は11兆6456億ウォンから14兆7432億ウォンに増加した。ポスコホールディングスもやはり15兆2151億ウォンから17兆4296億ウォンと2兆2145億ウォン増えた。このように主要5社だけで28兆4984億ウォンの在庫が増えた。

    期間を増やし2020年末と比較すると在庫増加幅はさらに目立つ。一例でサムスン電子の2020年末の在庫資産は32兆431億ウォンだった。1年9カ月で25兆2767億ウォン増えた。他の企業も事情は似ている。

    在庫増加は悪いことだけではない。市場需要が増えれば企業は生産を増やして対応する。また、製品供給が絶えないよう十分に在庫を確保する。問題は需要が増えなかった状態で貯まる在庫だ。ある電子業界関係者は「家電製品は新型コロナウイルスなどにより抑えられていた需要が急速に回復するペントアップ効果が明確に消えており、半導体もやはり世界的景気低迷による需要減少で当分在庫が貯まり続けるほかない状況」と伝えた。現在貯まっている在庫は「悪い在庫」という意味だ。

    これは在庫減少速度を意味する「在庫資産回転率」でも確認できる。サムスン電子の場合、2021年末に4.5回だった在庫資産回転率が昨年は3.8回と悪化した。在庫回転日数がこれまでの81日から昨年7-9月期には96日に長くなったという意味だ。良い在庫ならば回転日数は相対的に短い。

    悪い在庫の増加は結局投資と生産、雇用の減少を呼び起こす。これはさらに消費萎縮と在庫増加という悪循環の輪につながる。サムスンが社長団会議を招集し、SKはオーナーが立ち上がって「危機克服」を強調する理由だ。

    主要大企業は少しずつ稼動率を低くする形で対応中だ。昨年7-9月期にサムスン電子のモバイル機器工場の稼動率は72.2%で前年末の81.5%より9.3ポイント下落した。テレビなど映像機器を生産するLGエレクトロニクスHE事業本部の工場稼動率は2021年末の96.6%から昨年7-9月期には81.1%に落ちた。

    悪い在庫の増加は韓国企業だけの問題ではない。昨年10月に世界的投資銀行であるモルガン・スタンレーは米国の自動車メーカーのフォードと半導体メーカーのマイクロンなどを過剰在庫リスクが大きい企業に選んでいる。

    実際にマイクロンは最近半導体需要不振などを理由に今年中に従業員の10%に当たる約4800人の減員計画を明らかにした。また別の半導体企業のインテルもやはり業績悪化などを理由に2025年までに100億ドルのコスト削減計画を出した。

    https://japanese.joins.com/JArticle/299511?servcode=300§code=320

    関連スレ
    【経済】韓国経済、来年上半期に「酷寒」到来…在庫たまり、高所得層も支出引き締め [動物園φ★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1671713158/

    引用元: ・【中央日報】売れないテレビ・半導体…サムスン・LGエレクトロニクス在庫だけで68兆ウォン台 [1/4] [昆虫図鑑★]

    【いや買いませんがね? 【中央日報】売れないテレビ・半導体…サムスン・LGエレクトロニクス在庫だけで68兆ウォン台 [1/4] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/08/20(土) 21:04:46.73 ID:CAP_USER
    半導体・テレビ・洗濯機、韓国主要メーカーの在庫が大幅増

    今年上半期にサムスン電子、SKハイニックス、LG電子など韓国の主な電子・半導体メーカーの在庫が大幅に増えたことが分かった。最近の景気低迷懸念で需要が先細り、在庫資産が急増した格好だ。 各社の工場稼働率も急激に低下している。

    最近公示された半期報告書によると、サムスン電子の6月末現在の在庫資産は52兆922億ウォン(約5兆3300億円)で、昨年末より10兆7078億ウォン(26%)増えた。 サムスン電子の在庫資産が50兆ウォンを超えたのは今回が初めてだ。半導体事業を担当するDS部門(30.7%増)をはじめ、スマートフォンやテレビ・家電事業を担当するDX部門(21.3%)、ディスプレー部門(21.8%)に至るまで事業部門全体で在庫資産が大幅に増加した。このため、サムスン電子の資産全体に占める在庫資産の割合は昨年の9.7%から今年上半期には11.6%に跳ね上がった。

    SKハイニックスも似たような状況だ。6月末現在の同社の在庫資産は11兆8787億ウォンで、昨年末に比べ33.2%増加した。テレビ・IT機器用パネルを生産するLGディスプレーの在庫資産も昨年末に比べ41%増の4兆7225億ウォンで、総資産に占める在庫資産の割合は8.8%から12.3%に上昇した。LG電子も洗濯機、冷蔵庫などを担当する生活家電事業部とテレビ事業部、電装事業部の在庫資産が昨年末より増加した。

    在庫が増えた影響で生産設備の稼動率も過去最低水準にまで低下している。サムスン電子はテレビなど映像機器の生産ライン稼働率が第1四半期の84.3%から第2四半期には63.7%に、携帯電話の生産ライン稼働率が81.0%から70.2%にそれぞれ低下した。LG電子も冷蔵庫(127%→119%)、洗濯機(99%→81%)、エアコン(129%→108%)など主な製品の生産ライン稼働率が低下した。 特にテレビ生産ラインの稼働率は、87.8%から72.5%へと大幅に下がった。LGディスプレー亀尾事業場の稼働率も、従来の100%から97%に低下した。財界関係者は「最近の需要低迷だけでなく、サプライチェーンと物流障害で商品と原材料を蓄積したことで在庫が増えた。企業は在庫正常化のために施設投資を調整するなどさまざまな対策を準備している」と話した。

    辛殷珍(シン・ウンジン)記者

    朝鮮日報日本語版
    https://news.yahoo.co.jp/articles/dab077ef7b58733081a6e249414220ac0c86f119
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    引用元: ・【経済】 半導体・テレビ・洗濯機、韓国主要メーカーの在庫が大幅増[08/20] [LingLing★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/06/20(月) 21:05:35.34 ID:CAP_USER
    Samsungがテレビに「ベンチマーク測定値を不正に高性能にする機能」を仕込んでいたことが判明

     これまでスマートフォンでのベンチマークでたびたび不正を働いてきたSamsungが、複数のテレビで「レビューアーが行うベンチマークを検出して実際よりも高性能に見せる」ことを意図した明らかな不正操作を行っていたことが、テレビやモニターのレビューをしているYouTuberや検証サイトにより突き止められました。

     Samsung QN95B 'Neo QLED' review - FlatpanelsHD
     https://www.flatpanelshd.com/review.php?id=1654162781

    (以下略、続きはソースでご確認ください)

    Gigazine 2022年06月20日 14時00分
    https://gigazine.net/news/20220620-samsung-tv-benchmarks-cheating-busted/

    引用元: ・【韓国】Samsungがテレビに「ベンチマーク測定値を不正に高性能にする機能」を仕込んでいたことが判明[06/20] [すらいむ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/07/01(月) 23:18:19.44 ID:CAP_USER
    2019年6月30日、新浪軍事は、「中国中央テレビ(CCTV)が、J-20戦闘機のステルス性能を実現した中国の新型メタマテリアル技術を初めて公開した」と題して、1年以上前にCCTVの軍事特集番組で放送された内容を紹介した。

    記事は、2018年3月にCCTVが放送した軍事特集番組「大国重器」第2シーズン第8回にて「わが国のステルス戦闘機研究開発においてブレイクスルーがあったことが紹介された」としたうえで、「それはメタマテリアルと呼ばれるハイテクノロジーで、材料において各種分子を組み合わせることで排水やステルスの機能性を付与するものだ。機体にレーダー波を吸収する物質を塗布する従来の方法とは異なり、超材料は材料自体がレーダー波を吸収する」と伝えた。

    そして、同番組では中国がすでに同材料全体の生産ライン開発に成功し、求める機能に基づき異なる種類の材料を作ることができるようになったと紹介されたことに言及し、「この材料の性能も多くの軍事ファンを興奮させた」としている。

    そのうえで「J-20戦闘機はすでに就役してから数年が経過し、空軍作戦部隊に配備されている。最も重要な優位性は対レーダーステルス能力であり、これは日本や米国でも既存の手段で探知できないものだ。わが国が開発したメタマテリアルは、塗料によるステルス性付与に比べてメンテナンスがしやすいという点でもメリットがある」と紹介した。
    Record china
    2019年7月1日(月) 22時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b726001-s0-c10-d0135.html

    【石を砕いて粉末にするアル。【中国国営テレビ】J-20の新型ステルス材料を初公開[07/01] 】の続きを読む

    1: 荒波φ ★ 2018/11/13(火) 12:25:16.29 ID:CAP_USER
    英国ロックグループQueen(クイーン)を扱った映画『ボヘミアン・ラプソディ』の人気で改めて70~80年代のポップソングが話題だ。往年に音楽を少しでも聴いたことがある中年なら、彼らに劣らずその名を世に轟かせていたスウェーデン出身の男女混成グループABBA(アバ)も忘れることができないだろう。

    ABBAは単純でありながらも中毒性のあるメロディで3億7000万枚のアルバムを売った。さらにソ連公演の時には、西側の制裁でルーブル決済が難しくなると、石油採堀権をもらったという伝説があるほどだ。そのため、人気が絶頂だった1970年代末には、VOLVO(ボルボ)に次ぐスウェーデン2番目の輸出品目だった。

    だが、うらやむ必要はない。韓国には防弾少年団(BTS)がいるではないか。アイドルグループが儲けてもどれくらいになるんだと軽んじてはいけない。今年、BTSの予想収入と営業利益は2300億ウォン(約230億円)と830億ウォン。

    7月の日本経済新聞の調査によれば、現代車の1台当たり利益は101万ウォンであることが分かった。つまり、青年7人が現代車8万台分の輸出に匹敵する外貨を稼いだといえる。

    これだけではない。とてつもない後方効果まで考えると、彼らの経済的価値をすべて語り尽くすことはできない。コアファンはBTSメンバーが練習したスタジオ、さらに昼食を食べたレストランまで見ようと韓国に来るという。一方、現代車が気に入ったからといって韓国を訪れることはない。

    このようなBTSの日本のテレビ出演が前日に急遽取りやめになった。完売を記録したコンサートは予定通り開かれるというが、テレビに出ることができなければ、その人気に支障が出ることは明らかだ。日帝強制徴用被害者に対する大法院(最高裁)の賠償判決のためだ。論争は多いが、最高司法府の判断は尊重されなければならない。

    それでも、これにともなう韓日間の葛藤を放置したままにしておいてもいいという意味ではない。韓国政界はせいぜい「日本の偏狭な文化相対主義」「戦犯国家であることを全世界に広報すること」と不機嫌な声をあげるくらいだ。言ったところで何も変わらない。

    そうでなくても韓国経済が枯れつつあるというのに、このような「キャッシュカウ(cash cow、収益創出源)」を放ったままにしておいてはいけない。

    たとえば韓国産自動車の欧州輸出が行き詰まったとしよう。関係部署対策会議をやるといって大騷ぎするのは間違いない。BTSの日本進出に支障が生じれば、外交部ではなく経済部署が前に出て解決しなければならない理由がここにある。

    慰安婦協議に続いて日帝徴用者賠償問題も、歴史だけではなく経済的次元でも扱わなければならないということだ。日本はK-POP市場の70%を占める最大市場だ。

    今はBTSの放送番組が水の泡になったが、次は何がくるか分からない。このため日本側の感情を包み込むような現実的な代案を作って推進するべきだ。韓国政府と企業、そして日本企業が共に財団を作って被害者に補償しようが、ドイツ式「記憶・責任・未来財団」を作って解決しようがもたもたしている暇はない。

    偶然にも、今回の大法院判決は金大中(キム・デジュン)-小渕共同宣言(1998年10月8日)が発表されてからちょうど20年後に出された。この宣言が発表されることになったのは、政治だけでなく経済的な理由も大きく作用した。

    IMF(国際通貨基金)経済危機でその年の経済成長率が-5.5%を記録した状況で、日本との経済的協力を通した突破口が切実だったのだ。願い通り、日本との関係回復は韓国経済号の巡航に大きなひと押しとなった。

    日本の韓国投資が1998年5億ドルから2002年14億ドルに3倍程増えたことは、両国間の協力がどれほど大切か象徴的に見せてくれる。

    慰安婦合意破棄に続き強制徴用判決で、悪化するだけ悪化した日本との葛藤を解決することが、韓国経済の息の根が続く近道であることを忘れてはいけない。


    2018年11月13日08時46分 [中央日報/中央日報日本語版]
    https://japanese.joins.com/article/043/247043.html?servcode=100&sectcode=140&cloc=jp|main|top_news

    引用元: ・【中央日報】BTSのテレビ出演中止騒ぎ…経済的な視点で解決を 日本との葛藤を解決することが韓国経済の息の根が続く近道[11/13]

    【反省が全くないな【中央日報】BTSのテレビ出演中止騒ぎ…経済的な視点で解決を 日本との葛藤を解決することが韓国経済の息の根が続く近道[11/13] 】の続きを読む

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