まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/07/16(金) 09:46:42.10 ID:CAP_USER
    アフリカ周辺海域で韓国船舶の保護に当たってきた韓国海軍清海部隊34陣の駆逐艦「文武大王(4400トン)」の乗組員6人がコロナに感染し、
    80人に感染が疑われる症状が出ていることが15日までに分かった。

    文武大王には300人以上の乗組員が乗船している。密閉された環境で換気設備が全てつながっている特性から、
    今後も感染者が次々と出る可能性も考えられる。

    しかも文武大王にはワクチン接種を受けた乗組員は一人もいないという。

    韓国軍合同参謀本部はこれらの事情を考慮して作戦を事実上中断し、文在寅(ムン・ジェイン)大統領はこの日、
    空中給油輸送機を使って感染対策と治療に必要な機器や人材、医療陣、必要な物品などをできるだけ迅速に現地に投入するよう指示した。

    清海部隊34陣は今年2月にソマリアのアデン湾に派遣され、来月初めには交代する予定だった。

    そのような中で今月2日になって一部乗組員に風邪のような症状が出ていることが確認された。
    しかし韓国軍はコロナ検査は実施せず、風邪薬を与えただけだった。

    10日にはさらに複数の乗組員が風邪の症状を訴えたため、40人以上に対し信頼性の低い簡易の検査を行ったところ、全員が陰性だった。
    13日になって症状の出ていた6人のサンプルを周辺国に送りPCR検査を依頼したところ、結果は全員が陽性だった。

    うち幹部の1人は肺炎の症状が出るなど重症で、14日に現地の病院に移送された。
    韓国政府の関係者は「症状はかなり良くないようだ」と伝えた。

    この幹部が感染しているかどうかは現時点では確認できていないという。合同参謀本部は「300人以上の乗組員のうち、
    80人以上に症状が出ていることから集団で隔離を行いPCR検査を実施した」と明らかにした。

    検査結果はまだ出ていないが、ほとんどが感染している可能性が高い。
    韓国軍は残りの乗組員230人についても1-2日以内に全員に検査を行う方針だ。

    「最初に風邪の症状が出た乗組員を発見してから韓国軍は10日以上にわたり時間を無駄にした」との批判もでている。

    韓国軍関係者は「感染者と症状が出ている乗組員は船内に設けた空間で隔離している」と説明したが、
    船内の環境を考えると「1人1室」の隔離は不可能であることから、一般の寝室を使った同一集団の隔離程度しかできないという。

    症状が出ている乗組員が検査も受けられないまま1カ所に集まっているため、今後コロナの感染が次々と広がる可能性も考えられる。
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/07/16/2021071680014.html

    引用元: ・【韓国】 乗組員300人の駆逐艦「文武大王」にワクチン接種者ゼロ、無作為検査で全員陽性 [影のたけし軍団ρ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/12/14(月) 08:02:13.34 ID:CAP_USER
    米経済専門誌フォーブスは毎年グローバル100大企業を選定して発表する。今年は韓国企業ではサムスン電子が唯一だった。過去10年間、新たに100大企業入りした韓国企業は1社もない。今年の100大企業のうち米国企業は37社だった。10年前(28社)と比較すると9社増えた。アマゾン、フェイスブック、オラクルなど情報技術(IT)企業やメルクなどバイオ企業が100大企業に新たに名を連ねた。この10年間に米国は産業生態系を大きく拡大したが、韓国は足踏みをしていたということだ。

    大韓商工会議所は13日、報告書「国際比較でみる韓国企業の新陳代謝現況と政策示唆点」を出した。報告書は企業の円滑でない新陳代謝が民間部門の成長寄与度下落につながっていると分析した。フォーブス100大企業の順位は毎年の売上高・収益・資産・時価総額などに基づいて評価した「総合成績表」だ。

    中国や日本と比較すると韓国の足踏みはさらに目立つ。今年100大企業のうち中国企業は18社だった。10年前(7社)より11社増えた。アリババやテンセントなどIT企業や中国招商銀行などが新たに100大企業に入った。日本企業は同じ期間に3社から8社に増えた。ソフトバンクなどが新しく100大企業に入った。

    大韓商工会議所のキム・ムンテ経済政策チーム長は「グローバル100大企業に注目したのは、企業の新陳代謝の最上位にあるところであるため」とし「(米国、中国、日本で)100大企業数が増えたというのは、民間企業の新陳代謝がそれだけ円滑だという意味」と話した。

    大韓商工会議所は米経済専門誌フォーチュンが売上高基準で選定したグローバル500大企業の順位も分析した。このうち韓国の上位10社を見ると、10年間で3社が入れ替わった。10大企業に新しく入った企業は起亜自動車、現代モービス、KB金融グループだった。一方、10年前に10大企業に入っていたGS、サムスン生命、現代重工業は上位10位から外れた。大韓商工会議所は「(10大企業に)新しく入ったところは従来の企業との業種差別性が大きくない」とし「新しい産業への転換が遅いということ」と解釈した。

    同じ期間、米国の10大企業は7社が入れ替わった。2010年の10大企業のうち今年も入っているところはウォルマート、エクソンモービル、AT&Tの3社にすぎなかった。ゼネラルエレクトリック、フォード、ヒューレットパッカードなどは10位から外れた。代わりにアマゾン、アップルなどが埋めた。

    新産業への転換が遅れ、韓国の国内総生産(GDP)成長で民間部門の寄与度は毎年低下していると、大韓商工会議所は指摘した。韓国銀行(韓銀)によると、昨年の民間部門のGDP成長寄与度は0.4%ポイントだった。2011年(3.6%ポイント)、2018年(2.1%ポイント)と比較しても大幅に低下している。一方、昨年の政府部門のGDP成長寄与度は1.6%ポイントと、2018年(0.8%ポイント)と比べてもはるかに高かった。ソウル大経済学部のキム・ソヨン教授は「政府が大きく介入した分だけ民間の役割が萎縮する『クラウディングアウト効果』が発生した結果」と説明した。

    大韓商工会議所は、国内企業の振るわない新陳代謝では、新型コロナ以降の産業構造大変革に速かに適応するのが難しいと指摘した。続いて、新産業規制をさらに緩和して創業企業を育成する必要があると提案した。キム経済政策チーム長は「新産業で武装した新規企業に道を開いてこそ、企業の新陳代謝を円滑にできる」と述べた。韓国経済研究院のチョ・ギョンヨプ経済研究室長は「ポストコロナ時代の核心は非対面産業とデジタル基盤生産」と指摘した。

    https://japanese.joins.com/JArticle/273319?servcode=300&sectcode=300

    引用元: ・【中央日報】世界100大企業入り10年間ゼロ…成長ストップした韓国 [12/14] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/11/20(金) 07:12:28.60 ID:CAP_USER
    2020.11.18 17:35:32
    https://www.mk.co.kr/news/business/view/2020/11/1187969/

    サッカー場の3倍の大きさ、面積2万1600㎡の慶南泗川に位置した韓国航空宇宙産業(KAI)固定翼棟の内部はパッと開けている。柱が1つも無いからだ。17日に見て回ったKAI固定翼棟は韓国型戦闘機KF-Xを始めとして、KAIが独自開発したT-50高等訓練機、F-15戦闘機などの組み立て作業の真っ最中だった。イ・サンフィKAIチーム長は「顧客が注文した機種に合わせて組み立てラインを自由に移動して設置するため、この広い工場の中には柱が1つも無い」と説明した。

    飛行機は主翼や尾翼を始めとした翼と飛行機胴体をそれぞれ組み立てた後、これを合わせて完成させる。大部分の組み立て過程はグローバル1等の手技を持った国内技術陣の手作業で行われる。戦闘機1機だけで20万個を超える部品が必要なので、自動化より手作業がずっと精密な上に費用も安い。

    海外ではこのような精密手作業にも驚くが、さらに驚く点はKAIが誇る精密自動化システムだ。

    翼と胴体の組み立て過程では1万分の2mmの誤差も受け入れることができない。空中で超高速移動と機動を繰り返す戦闘機の特性上、歪みがあっては困るからだ。このような胴体組み立てはKAIが誇る胴体自動締結システム『ファス(FASS)』が大きな役割をする。圧倒的な精密性と性能で米トップ3航空宇宙企業であるロッキードマーティンもファスを欲しがったというエピソードだ。

    イチーム長は「搭乗するパイロットの安全と共に、究極的にはウリ国民の安全を守護することができる戦闘機を作るのがKAIの目標」と話した。

    引用元: ・【韓国】米ロッキードマーティンも驚愕した『誤差ゼロ』の戦闘機組み立て技術[11/18] [Ttongsulian★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/04/19(日) 19:10:04.22 ID:CAP_USER
     江原道春川市新北邑でトマトを栽培するイ・スンギュさん(55)は最近焦っている。4月末から収穫期を迎えるが、外国人労働者が見つからないからだ。トマトのビニルハウス11棟では収穫を控えた青いトマトが育っていた。イさんは「今月初めに外国人労働者2人を申請したのだが、コロナウイルスの影響で割り当てを受けられなかった。3カ月間大切に育てたトマトを収穫もできずに廃棄することになりはしないかと心配だ」と話した。 

     慶尚南道居昌郡でリンゴを栽培するミン・チ ンホンさん(35)は、外国人労働者7人など作業員10人を必要としている。リンゴの花を間引きする摘花作業を進めなければならないのだが、人手がいなくて全くはかどらない。ミンさんは「韓国人を雇うとしても、外国人に比べ日当があまりに高く、高齢の場合が多いため、作業速度が遅い。一家4人で早起きして乗り切るしかない」と話した。京畿道抱川市でパプリカ、キュウリ、トマトなどをハウス栽培するHさん(40)は、外国人労働者がいないため、80代の両親まで農作業に動員している。全羅北道完州郡高山面で面積7000坪の農園を営むイム・ソッキさん(74)も「人手がないので、自分より高齢の80代、90代の人もつえを突いて働きに出ているのが実情だ」と話した。

     農繁期を迎えた農村がコロナウイルス事態の長期化による外国人労働者の空白で対応に苦慮している。農作業が一番忙しい4月になっても、今年上半期に入国予定だった外国人季節労働者4532人のうち1人も入国していないからだ。このため、江原道の春川市、洪川郡、楊口郡、忠清北道の鎮川郡、堤川市、全羅北道の鎮安郡、茂朱郡、慶尚北道の栄州市、英陽郡、聞慶郡、京畿道の楊平郡、利川市、慶尚南道の居昌郡、南海郡など全国各地から人手不足を訴える声が上がっている。特に4-6月の農作業が重要な白菜、ニンニク、タマネギなど野菜類、梨、リンゴなど果物類が問題だ。収穫を控えた施肥、ビニールや土で覆う作業、人工受粉などを集中的に行う時期に当たるからだ。

    農林畜産食品部は「外国人季節労働者ゼロ」に対応するため、国内労働力を供給する農村労働力仲介センターを13日、従来の70カ所から92カ所に増やした。しかし、国内労働者は人件費が高く、実際の雇用は期待できない。農林畜産食品部は最近、思い切った方策を取った。訪問同居(F-1)外国人5万7688人と雇用許可制(E-9)労働者のうち、就職後に事業所の変更を希望する3925人に対し、一時的に季節労働を認め、3月30日から申請受付を開始した。しかし、現場への投入は遅れており、これまでに107人が就労しただけだ。

     忠清南道天安市成歓邑で梨を栽培するク・ジャイルさん(66)は「外国人労働者10人を雇おうとしても、2-3人しか送ってくれない。先週末の人工受粉作業には友人を呼び、近所の農家からも親族を呼び集めて作業を進めている」と話した。京畿道坡州市統一村で23万平方メートルの農園を営むLさん(67)は「ここは非武装地帯内なので、外国人がいないと農作業が不可能だ。費用をいくら上乗せしても外国人が必要なのだが、働き手が見つからない」と語った。

     タイムリーに労働力が供給されず、生産量が減少し、青果価格が値上がりすることも懸念される。今月初めの冷害による影響もある。韓国農水産食品流通公社は「最近のタマネギに続き、6月にはニンニクなど他の農産物の価格も上昇する可能性がある」と指摘した。農林畜産食品部関係者は「農村では年間で5月が一番労働力が必要とされるが、国内に滞在している外国人だけでは賄いきれない。13日から軍人300人余りを投入するなど、さまざまな方法で労働力不足の解消に努めている」と説明した。法務部関係者は「コロナ事態でビザ変更を容認したが、実効性は高くない。F-1ビザの外国人は大多数が京畿道に住んでいるが、彼らが季節労働を必要とする江原道まで行くケースは少ないからだ」と話した。

    春川=チ ン・ソンウォン記者

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200417-00080168-chosun-kr
    4/19(日) 5:39配信 朝鮮日報

    引用元: ・【韓国】4500人が韓国入国ゼロ、農繁期に消えた外国人労働者[4/19]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/04/11(土) 08:33:11.53 ID:CAP_USER
     新型コロナウイルスの感染拡大により、韓国の小規模自営業者の16%が「3月に一銭も稼げなかった」とするアンケート調査結果が公表された。回答者の80%以上が政府による自営業者支援対策に不満を持っていた。

     小商工人連合会が今月2-8日、全国17の特別市、広域市、特別自治市、道の小規模自営業者1392人を対象に「新型コロナが経営に及ぼした影響」についてネットで行ったアンケート調査の結果を10日に公表した。今年3月の売上げを昨年3月と比較した質問(1377人が回答)には、217人(15.8%)が「100%減少した」と回答した。3月の売上げが0ウォンだったということだ。「売上げが昨年の半分にも満たない」との回答は81.7%に達した。調査回答者のうち668人(48.5%)は「コロナが6カ月以上続けば廃業を考慮するだろう」とし、「廃業状態になるだろう」との回答も23.9%だった。

     コロナ事態以降の従業員の雇用に関する質問には、39.1%が「減らすか休職」と回答した。従業員数をそのまま維持するケースはわずか17.3%だった。「コロナ事態が長期化すれば、追加の雇用削減を考える」との回答は40.7%で、38.7%は「家族で雇用に替える」と回答した。

     政府と自治体による支援については「満足しない」が41%、「非常に満足しない」が39.1%だった。政府の支援に「満足する」との回答は12.3%にとどまった。政府に対して早急に望む支援政策は「小規模自営業者に対する別途の災難手当の支援」が37.9%で最も多く、賃貸料の支援(19.5%)、金融支援資金の拡大(9.1%)がその後に続いた。

    朝鮮日報日本語版
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200411-00080004-chosun-kr

    4/11(土) 8:27配信

    引用元: ・【朝鮮日報】韓国小規模自営業者の16%「3月の売り上げゼロ」80%「政府の対策に不満」 [4/11]

    【全世界が称賛してたのでは??? 【朝鮮日報】韓国小規模自営業者の16%「3月の売り上げゼロ」80%「政府の対策に不満」 [4/11]】の続きを読む

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