まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    カテゴリ: 中国

    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/02/21(木) 20:00:48.00 ID:CAP_USER
    ミクロネシアの北西部に広がるマリアナ諸島は、北から南へ800キロの海域に15の島々から成る。グアム、サイパン、テニヤンが含まれ、南西端がヤップ島だ。列島の東には世界一深いとされるマリアナ海溝(1万1902メートル)があるが、中国はここで、深海探査を目的として「探索一号」という深海探査観測船を投入し、ヤップ島に基地を置いている。

     米国議会超党派のシンクタンク『戦略国際問題研究所』は、「探索一号」の目的について「海洋探査は名目にすぎず、目的は潜水艦の航路調査、海中発射ミサイルの可能性調査などを行っている可能性が高い」とする警告を出した。

     軍事専門家の中には南シナ海に造成した軍事基地との連携で、マリアナ海溝に潜行する潜水艦が台湾攻撃の際に使用されるだろうとも分析している。

     一方、北極海では、中国の北極科学調査隊が「長期観測基地」を建設し、着々と地歩を固めている。

     「中国国務院新聞弁公室・外交部が昨年1月26日に発表した中国初の『北極政策白書』は、自国の海洋覇権の野望が北極海航路にまで及んでいることを隠すことなくハッキリ述べています。昨年の党大会で党規約に盛り込まれた一帯一路戦略の中には、すでに『北極シルクロード』の創設構想も含まれており、この白書発表によって、具体的なプロジェクトがいよいよ始動すると見られているのです」(中国ウオッチャー)

     北極シルクロード構想とは、北極海沿岸国家でもない中国が極地国家を名乗り、北極海における覇権を確立しようとするものだ。その究極の狙いは何なのか。

    「臆面もなく科学研究および環境保護への貢献を筆頭に挙げていますが、本当の狙いは軍事と資源であることは明白です。一帯一路戦略自体が、そもそも軍事戦略的な意味合いが強いことを考えれば『北極シルクロード戦略』と名付けた時点で、”頭隠して尻隠さず”ですよ」(同・ウオッチャー)

     北極海の資源は、石油埋蔵量は900億ガロン、液体天然ガス埋蔵量は440億ガロン、世界の4分の1の石炭埋蔵量がある。

     そして中国は北海道を「32番目の省に」と、北極海航路のハブの一つにしようと企んでいる。北海道の土地が近年、中国人に集中的に買い占められており、それは単に中国人富裕層が自己資産の海外移転のために購入しているだけでなく、中国政府・共産党としての戦略的目的を補佐する動きとみられている。

     特に北極海航路の拠点港として釧路に注目しており、影響力を強めるために中国当局、地方政府関係者らが積極的に調査、視察、交流に訪れている。

     日本の無防備さが、近い将来に取り返しのつかないものになることは火を見るよりも明らかだろう。

    https://wjn.jp/sp/article/detail/3983698/
    週刊実話 2019年02月20日 22時10分

    引用元: ・【週刊実話】中国が「北極海」や「マリアナ海溝」でしているトンデモナイこと[2/20]

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/02/12(火) 18:45:11.52 ID:CAP_USER
    「新たな発見」として医学研究誌に発表された、臓器移植に関する世界の医学誌に掲載された400あまりの研究論文は、中国の収監者から摘出されたものを利用した疑いがあるとして、オーストラリアの研究団体は取り下げを要求している。

    豪の医学誌BMJオープン2月6日付に掲載された調査報告は、中国医学研究者の論文はドナーに関する国際倫理規定に違反している可能性があると指摘する。

    マッコーリー大学臨床倫理学ウェンディ・ロジャース教授とその調査チームは、2000年1月から2017年4月まで、英語圏の医学誌に掲載されたすべての中国の臓器移植に関する報告を入手、分析した。全445論文では、8万5477の移植手術が含まれる。

    その結果、99%の論文にドナーの同意を得ているかどうかに関する記述がなかった。19件の論文は、死刑囚の臓器を使用していないと主張している。これらは、中国に臓器のドナー制度が存在しない2010以前の研究だという。

    同調査報告は、中国の研究界はドナーの身元開示について透明性を強く要求していないと指摘した。

    ロジャース教授は英紙ガーディアンの取材に対して、中国研究者らは人体臓器を研究できるという状況について「全員が『自分の知ったことではない』というような言いぶりをしている」と語気を強めた。

    さらに「この野蛮な(臓器の収奪)問題について、世界は沈黙してはいけない」と付け加えた。

    2017年、著名な医学誌「肝臓国際(Liver International)」は、中国の執刀医が係わった、4年間にわたる564の医学論文を取り下げた。
    医学専門家は、短期間で多数の研究可能な人体と臓器を入手することは不可能としている。しかし、研究論文に使用された臓器は「心停止あるいは脳死」だった。

    ロジャース教授らは、死刑囚臓器の禁止を含む非倫理的研究を受け入れないとの方針を持つ「米国臓器移植誌(Journal of American Transplantation)」や、「臓器移植社会(The Transplantation Society,TTS)」の公認医学誌でさえ、疑わしい論文を発表していると指摘する。

    ロジャース教授らの調査結果は「世界の移植界は、死刑囚の臓器を使った研究発表を禁止する倫理基準を守れていない。倫理審査を受けていない研究論文が存在しており、これらの論文は広範に利用され研究成果が得られているとすれば、共犯の疑いも沸く」とかいた。

    「死刑囚の臓器利用のある研究報告のある全論文を直ちに取り下げを要求する。そして中国の臓器移植研究をどう取り扱うのか、将来の方針についての議論を国際サミットに呼びかける」と結論付けた。

    2016年、カナダの人権弁護士デービッド・マタス氏と同政府元アジア太平洋担当大臣デービッド・キルガー氏、在英調査ジャーナリストのイーサン・ガットマン氏は報告書で、中国では公式発表数やドナー提供数と合致せず、ドナー数をはるかに上回る移植手術が行われていると述べた。

    報告によれば、中国政府は移植件数が年間1万件と発表しているが、中国移植手術病院の個別報告などを統合すれば年間6万~10万件が行われているという。また、臓器の出所は、海外の関係者らの証言や体験により、無実の罪で囚われの身となった信仰者、少数民族、体制異見者が含まれると報告書は指摘する。

    中国衛生部は、死刑囚を含む収容者の臓器利用は停止したと主張するが、しかし「本人がドナーを望む」場合を除くとしている。

    2018年12月初旬、英国ロンドンで、中国臓器強制収奪に関する問題を裁定する模擬裁判・民衆法廷が開かれた。英国女王勅撰弁護士であるジェフリー・ニース卿が法廷顧問を務めた。

    検事、弁護士、医学専門家らによる裁定で、数日後に発表された中間報告では「疑いの余地なく、中国で長期にわたり、極めて多くの犠牲者を出して強制臓器収奪が行われてきたことを確信する」「国際的な常軌を逸脱し、人類の良心に強烈な衝撃を与える」と形容した。

    (編集・佐渡道世)

    https://www.epochtimes.jp/2019/02/40207.html
    大紀元 2019年02月12日 16時43分

    引用元: ・【新たな発見・医学研究誌】中国の400研究論文、囚人の臓器を使った疑い 取り下げ要求=豪研究団体[2/12]

    【共産党の犯罪はきれいな犯罪 【新たな発見・医学研究誌】中国の400研究論文、囚人の臓器を使った疑い 取り下げ要求=豪研究団体[2/12] 】の続きを読む

    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/02/06(水) 21:22:39.80 ID:CAP_USER
    【2月6日 AFP】オーストラリアの政治家に献金を行っていた富豪で中国人実業家の黄向墨(Huang Xiangmo)氏について、豪当局は中国共産党とのつながりを綿密に調査した結果、永住権を剥奪し、再入国を禁止した。地元メディアが6日、報じた。

     豪2大政党に献金していた不動産デベロッパーの黄氏は、一連の政治介入疑惑の渦中にいた。

     6日付けの豪紙シドニー・モーニング・ヘラルド(Sydney Morning Herald)によると、内務省は黄氏の永住権を無効とし、また市民権の申請を却下した。

     同紙が引用した匿名の情報筋によると、黄氏の市民権申請が却下された理由は複数あり、「性格上の理由」や、面接の際に黄氏が提供した情報の「信頼性」に対する懸念などが挙げられていたという。

     本件についてAFPは豪内務省にコメントを求めたが、回答は得られなかった。

     豪情報機関は長らく、中国当局がオーストラリアの政治献金制度を用いて接近を試み、豪諸機関に介入しているとして懸念を表明しており、黄氏や同じく不動産デベロッパーで富豪の周沢栄(Chau Chak Wing)氏からの献金に注意するよう、政治家らに警告していた。

     2017年には、野党・労働党のサム・ダスティヤリ(Sam Dastyari)元上院議員が、中国との関係をめぐって政界引退に追い込まれた。

     ヘラルド紙によると、ダスティヤリ氏は黄氏の市民権申請について入国管理当局に何度も個人的に連絡していたという。

     またダスティヤリ氏が黄氏に対し、豪情報機関に電話を盗聴されていると話していたとの報道もこれまでにある。(c)AFP

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190206-00000036-jij_afp-int
    2019年2月6日 19:43

    引用元: ・【豪州】中国人富豪の永住権剥奪“献金”疑惑で共産党との関係調査[2/6]

    【悪いことしてたら永住権剥奪【豪州】中国人富豪の永住権剥奪“献金”疑惑で共産党との関係調査[2/6] 】の続きを読む

    1: 動物園φ ★ 2019/01/21(月) 19:26:35.65 ID:CAP_USER
    記事入力2019-01-21 15:29

    中国政府が「中国発スモッグが韓国に影響を与える」という主張に反論し、韓国は中国のせいにしないで自分たちの微細粉塵の管理に力を入れるよう提言した。

    リュウ・ビンジャン中国生態環境部大気局局長は21日、月例ブリーフィングで「自分に影響を与えると盲目的に他人のせいするだけでは、微細粉塵を減らす絶好の機会を逃すだろう」と述べた。

    これは、中国環境部が先月「ソウルの微細粉塵は主にソウルで排出されたもの」と主張したのに続き、「韓国で微細粉塵がひどくなったのは中国の影響が大きい」という
    韓国のマスコミ報道と世論に対して連続的に指摘したものである。

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    https://news.nate.com/view/20190121n34369

    引用元: ・【国際】中国政府「韓国はPM2.5を他人のせいにするな」

    【いつもいつも人のせいにしてるから 【国際】中国政府「韓国はPM2.5を他人のせいにするな」 】の続きを読む

    1: 朝一から閉店までφ ★ 2019/02/04(月) 08:44:23.72 ID:CAP_USER
    ストーリー by headless 2019年02月03日 17時26分渋滞 部門より

    中国・北京で電気自動車を試乗中の客が誤ってシステムアップデートを開始してしまい、1時間ほど路上で立ち往生して渋滞を引き起こしたそうだ(South China Morning Postの記事、 The Vergeの記事、 車家号の記事、 NIOのWeibo投稿)。

    この電気自動車は「Teslaへの挑戦者」としてマーケティングを行う中国の電気自動車メーカーNIO(蔚来)の製品だ。トラブルが発生した長安街は天安門などがある北京の要所で、厳しい交通取り締まりが行われている。

    同乗者によると、画面に表示されたアップデート通知に対し、運転者が実行を選択してしまったのだという。その結果、画面が真っ暗になって1時間のアップデートが始まり、道の真ん中で車が動かなくなってしまう。車外には警官が続々集まってきたが、ドアも開かなくなって外に出ることもできなかったとのこと。NIOの電気自動車は先進運転支援システムを搭載しているが、自動運転中だったのかどうかについては触れられていない。

    NIOはWeiboの公式アカウントで問題が発生したことを認め、交通渋滞を引き起こしたことを謝罪。アップデート実行前の確認処理などを改善すると述べたうえで、アップデートは駐車場や車庫など適切な場所で実行するよう呼び掛けている。

    https://idle.srad.jp/story/19/02/02/2237246/

    引用元: ・【テクノロジー】 中国・北京の大通りを通行中の電気自動車、システムアップデート開始で立ち往生 2019/02/03

    【「仕様です」 【テクノロジー】 中国・北京の大通りを通行中の電気自動車、システムアップデート開始で立ち往生 2019/02/03 】の続きを読む

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