まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    カテゴリ: 用日

    1: 蚯蚓φ ★ 2018/09/19(水) 23:48:06.06 ID:CAP_USER
    日本の住友化学がサムスン電子のフォルダブルスマートフォン初モデルに使用する透明ポリイミド(透明PI)フィルムを単独供給することが確認された。

    透明PIはディスプレイを保護するカバーウィンドウ素材で、たたんで展開する動作を繰り返さなければならないフォルダブルフォンで強化ガラスに代わる部品だ。国内企業が先に世界で最初に透明PI量産設備を整えたが、結局、サムスン電子初のモデル供給には失敗した。

    住友化学、十倉雅和社長が6月の経営戦略説明会で言及したサムスン電子採択は自信の表現と解釈される。結果から言えば国内企業はOLED市場で最も先んじたサムスン・ディスプレイ・パネルとフォルダブルフォン初モデル進出に挫折し、費用負担と市場先行獲得失敗という心理負担を抱えることになった。

    サムスンは住友化学と長い間協力してきた。国内企業が量産設備まで整えてマーケティングを積極的に行ったが力不足だった。韓国の電子情報通信産業界にとって日本の素材部品の影響力は堅調さを見せる代表事例だ。ディスプレイと半導体の主導権は韓国に移ってきたが、機器と素材部品は技術力を土台にした日本が相変らず影響力を及ぼしている。

    電子機器がアナログからデジタル時代に変わった2000年代中盤から世界を掌握してきた日本電子製品がメイド・イン・コリアに変わり始めた。韓国産携帯電話と半導体、ディスプレイなども日本を抜いて常勝疾走した。

    しかし、水面下では日本が素材・部品・機器技術力を武器にグローバル電子産業生態系を思うままにしている。今回の事例で見るように技術力だけでも量産設備を整えた韓国企業を押して韓国市場で底力を誇示した。

    部品素材機器で相変らず産業強国の地位を維持している日本の事例は私たちが進まなければならない道にヒントを与える。私たちの素材部品が新興産業国の製造業に必ず必要な状況を作って影響力を行使しなければならない。

    国内のセット・部品・素材・機器業界と政府が共に産業生態系造成に力を結集して、必要ならば日本を徹底的にベンチマーキングしなければならない。

    ソース:電子新聞(韓国語) [社説]日本素材部品底力、ベンチマーキングしてこそ
    http://www.etnews.com/20180918000315

    関連スレ:【日韓】 韓国はほぼ日本? 企業の度を超えたベンチマーキングに批判の声★2 [08/20]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1535096016/

    引用元: ・【韓国】 サムスン電子が日本のスマホ用フィルムを採用~日本の素材部品の底力、ベンチマーキングが必要[09/18]

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    1: 荒波φ ★ 2018/10/31(水) 10:48:34.66 ID:CAP_USER
    日帝強占期における強制徴用被害者に日本企業が1億ウォン(約994万円)ずつ(遅延損害金は別途)賠償しなければならないという大法院(最高裁)の判決が出た。これで強制労働に青春を捧げ、戦争で犠牲になった被害者および遺族が慰謝料を受ける道が開かれた。

    この裁判は被害者4名に限定されたわけだが、大法院の決定であるだけに韓国裁判所に係留されている約10件の類似訴訟も似たような結論に至るものと予想される。司法的賠償手続きを踏まなかった他の被害者の訴訟が相次ぎ行われる可能性もある。

    だが、今回の裁判の被告である新日鉄住金(旧・新日本製鉄)は判決直後、これに承服しないという立場を明らかにした。安倍晋三首相も「国際法に照らしてあり得ない判断」としながらこの判決を受け入れないという態度を見せた。今後、韓日関係は最悪の局面を避けにくくなった。

    大法院全員合議体の多数の意見は「損害賠償請求権は不法植民支配および侵略戦争の遂行と直結した日本企業の反人道的不法行為を前提にしたもので、強制動員に対する慰謝料請求権は韓日請求権協定の適用対象に含まれない」ということだ。

    裁判所は「請求権協定の交渉の過程で日本政府は植民支配の不法性を認めないまま、強制動員被害の法的賠償を基本的に否定した」と説明した。1965年にこの協定を締結する時、強制動員被害者に対する賠償問題は含まれなかったという判断だ。

    このような見解に異論の余地はある。最高裁判事2人が反対の意見を示した。だが、最高裁判事全員が参加した韓国裁判所の決定は権威と重さを持っている。

    韓国政府に申告された強制動員被害事例は22万件を超える。韓国政府が根拠資料を通じて認めた被害者は約7万人だ。中国と北朝鮮にも被害者がいる。日本側では前例を残さないためにも韓国裁判所の判決を受け入れないだろう。

    日本側はこの事件を第3国が介入する仲裁委員会(韓日協定に明示された紛争調整機関)を通じて解決しようと要求し、あるいは国際司法裁判所(ICJ)に提起する可能性がある。そのような場合、最低限、数年間持続する紛争になる。

    韓日両国は対立がどこまで拡大するかわからない状況を迎えた。慰安婦被害合意をめぐる論議ですでに不都合な関係に置かれている。日本政府は強制動員が不法植民支配から始まったものであり、かつて真の謝罪の姿勢を取らずこの問題を悪化させたという点を再確認しなければならない。

    今回の判決に対する報復で他の協定の破棄のような感情的な対応を取ってはならない。韓国政府も韓日協定締結当時、個別被害者に対する賠償問題をまともに認識できないまま曖昧な協定を結んだという点を反省する必要がある。

    両国いずれも未来を考えるべきだ。経済・国際政治・安保面で互いに緊密に関係している隣国だ。両国政府は冷徹な現実認識を基に強制動員被害者に対する賠償問題の実質的解決方法を探るべきだ。外交的破局の道に入ることはあってはならない。


    2018年10月31日10時14分 [中央日報/中央日報日本語版]
    https://japanese.joins.com/article/629/246629.html?servcode=100&sectcode=110

    引用元: ・【中央日報/社説】 強制徴用判決の外交的影響に賢明に対応せよ  外交的破局の道に入ることはあってはならない [10/31]

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    1: Ikh ★ 2018/10/23(火) 11:50:35.00 ID:CAP_USER
    日本企業人事担当者の90%以上は韓国人材の採用を望んでいるという調査結果が出た。

    大韓貿易投資振興公社(KOTRA)は22日、日本の求人企業177社の人事担当を対象にアンケート調査を実施した結果を発表した。

    調査結果によると、今後、韓国人材を採用したいと回答した比率は96%に達した。調査対象である177社のうち148社はすでに韓国人を採用しているが、70.6%が満足(満足44.9%、大変満足26.0%)していた。韓国人剤の長所として、勤勉誠実・日本語実力・積極性・推進力などが挙がっていた。

    チョ・ウンホKOTRA日本地域本部長は「日本就職の門は今後も継続して広いものと期待される」とし「日本で夢を羽ばたかせ、韓国と日本の架け橋役を果たす韓国青年の日本就職への挑戦を期待したい」と付け加えた。

    ソース
    中央日報日本語版 2018年10月22日14時16分
    https://japanese.joins.com/article/320/246320.html?servcode=300&sectcode=300&cloc=jp|main|top_news

    引用元: ・【企業】日本企業177社の人事担当者「96%が韓国人材望む」[10/23]

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    1: 動物園φ ★ 2018/09/23(日) 00:46:32.99 ID:CAP_USER
    2018/09/09 16:13

    【ソウル聯合ニュース】日本への留学希望者らを対象にした「日本留学フェア」が9日、ソウルの総合展示場・COEXで開催された。

    会場に設けられたブース=9日、ソウル(聯合ニュース)

     フェアは23回目で、文部科学省が所管する日本学生支援機構の主催。毎年9月にソウルと釜山で開かれている。

     今回は日本の大学や専門学校、日本語学校、高校など計約100機関が参加し、最新の留学情報を提供。日本語の通訳スタッフを配置し、個別相談も行った。会場に設けられたブースには長い列ができるなど大盛況となった。主催側によると、前年の約4000人を上回る約4500人が来場した。主催側関係者は来場客が増加した背景について、「やはり韓国での就職難があると思っている」と話した。

     韓国教育部がまとめた昨年の日本への留学生数(大学以上)は前年比で1.1%増加した1万5457人だった。留学先で4番目に多い。

     会場を訪れた男性(23)は「日本の文化への関心が高く、今通っている韓国の大学をやめて日本の料理専門学校に留学したい」と話した。

    http://japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2018/09/09/0200000000AJP20180909001400882.HTML

    引用元: ・【韓国】日本留学フェアが大盛況 背景に就職難か=韓国

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    1: 【B:109 W:56 H:88 (G cup)】 @ハニィみるく(17歳) ★ 2018/07/04(水) 11:39:05.72 ID:CAP_USER
    『人狼(インラン)』がSFアニメ界の巨匠、オシイ・マモル(押井守)監督の原作をどのように新たに描き出すのか好奇心を高めている。

    映画『人狼(インラン)』は、南北韓(南北朝鮮)が統一準備5か年計画を宣言した後、反統一テロ団体が登場する混沌の2029年、警察組織の『特機隊(トゥクギテ)』と情報機関である『公安部(コンアンブ)』を中心にした絶対権力機関の息詰まる対決の中、ヌクテ(オオカミ)と呼ばれる人間兵器『人狼(インラン)』の活躍を描いた作品。

    (写真)
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    『空殻機動隊』の巨匠、オシイ・マモル監督原作の1999年版アニメーション『人狼(インラン)』は、全世界のマニアの熱狂の中でSFアニメーションの古典として残った。彼自身が実写化を念頭に置いてオキウラ・ヒロユキ(沖浦啓之)監督演出のアニメーションを製作したが、遂に映画化する事はできなかった『人狼(インラン)』。今でも広く語られるSFアニメーションの伝説『人狼(インラン)』は、『パンチクワン(反則王)』や『ノムノムノム(グッド・バッド・ウィアード)』のファンだった事を明らかにしたオシイ・マモル監督の支持と同意で、無限の信頼の中でキム・ジウン監督に会って映画化する事になった。

    常に新しいジャンルとスタイル、個性溢れるキャラクター、面白さで観客の心を捕らえたキム・ジウン監督は、「“人狼(インラン)”は近付けない深い世界観と独自のムードを持ったアニメーションだった。私を揺さぶる決定的な場面があり、それが戦慄を与えた」とし、『人狼(インラン)』の実写化を決定したきっかけを伝えた。

    人間とヌクテ(オオカミ)が共存するタイトル『人狼(インラン)』から見当がつくように、第二次世界大戦敗戦後の暗鬱とした仮想の過去を扱ったアニメーションという奥深いテーマを盛り込んだ原作アニメーションとは違い、映画は2029年、近未来の南北韓(南北朝鮮)が統一準備5か年計画を宣言した後、予想もできない混沌に陥った朝鮮半島を背景にする。

    『人狼(インラン)』の映画化はキム・ジウン監督自らも、「無謀そのものだった。そのような無謀が新たな挑戦に対する魅力になり、その魅力をエネルギーに“人狼(インラン)”の映画化という長い旅程を導いて行った」と明らかにするほど容易ではない作業だった。ティーザーポスター公開当時に話題になった特機隊員の強化服のデザインから、セクトのアジトであり映画の主要背景である地下水にまで。想像力が指先で表現できるアニメーションとは違い、全てが実写の世界で構築されなければならない『人狼(インラン)』は、黙示録的SFだった原作の象徴的イメージを維持したままキム・ジウン監督特有のミジャンセンとスタイル、演出力で再創造された。SFジャンルの魅力だけでなく、権力機関間の息詰まる対決の中で開かれる強化服、カーチェイス、銃器、素手でのアクションまで、観客の脳裏に長く記憶される強烈なアクションも披露する予定である。
    (少し略)

    韓国の観客だけでなく、日本と海外の原作アニメーションファンにも熱い反応を得ている『人狼(インラン)』は、来る7月25日から公開される。

    ソース:ニュースエン(韓国語)
    http://www.newsen.com/news_view.php?uid=201807030814081910

    引用元: ・【韓流】映画『人狼(インラン)』=キム・ジウン監督、「日本アニメの映画化は無謀そのものだった」[07/04]

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