まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    カテゴリ: 経済

    1: まぜるな!キケン!! 2020/10/27(火) 09:54:21.54 ID:CAP_USER
    李健熙(イ・ゴンヒ)サムスングループ会長の死去をきっかけに韓国の相続税率をめぐる論争が生じている。遺族に多くの財産を譲っただけに相続税も多く出すのが当然ではないかという声が出ている。韓国の相続税の最高税率は60%だが、ベルギーの80%に比べると低いという主張も出ている。しかしベルギーでは子に相続する場合30%が適用され、家業を引き継ぐ場合は実際に負担する相続税の最高税率は3%にすぎないという事実を知る人は多くない。

    米国や欧州も20世紀初めまで実際の相続税率は80%を超えていた。しかし財産を子に譲りたいというのが人間の自然な心情であり、特に家業を引き継ぐ場合は税率を引き下げるのが望ましいという経済学界の研究結果に基づき、現在では大きく低下している。米国と英国・フランス・ドイツなど欧州主要国の実際の相続税率は30-45%にすぎない。韓国は子が家業を相続する場合、実際の税率は60%にのぼる。「世界で最も過酷な相続税率が適用される国が韓国」という指摘が出る理由だ。

    ◆3度の相続で経営権喪失

    1兆ウォンの企業価値を持つ会社を運営する創業者が韓国で会社を相続すれば、子が持つ企業価値は40%(4000億ウォン)程度に減る。ここからもう一度相続すれば16%程度まで縮小する。2度の相続過程を踏めば80%以上を政府が持っていくのが韓国だ。

    企業の経営権は持ち株比率が50%以上で安定する。しかしファンドなどの発達で33%以上なら経営権を防御できるというのが最近の雰囲気だ。マジノ線は20%水準と見なされている。

    大企業も同じだが、中小企業は相続による経営権喪失の脅威を肌で感じている。中小企業中央会のチュ・ムンガプ経済政策本部長は「創業最高経営責任者(CEO)を中心に相続税のために継承できず、外国の投機資本に経営権を渡すことになるのではという不安感が強い」と伝えた。

    ある企業を相続する場合、相続税をすべて株式で物納すると仮定すれば、3度の相続で100%だった持ち株比率は6.4%まで減る。チュ本部長は「中小企業を対象にした家業の相続制度があるが、基本税率が高く、条件が厳しいという声が多い」と伝えた。

    ◆便法を増やす古い法律

    現在適用される相続税及び贈与税法の税率と控除額など全体的な骨格は1999年に定められた。最高税率50%、最高税率が適用される課税標準30億ウォン超過、控除額などもこの時期に決まった。最大株主に対する割り増し、中小企業の家業継承の控除などが一部変更されたが、20年間にわたり大きな変化はなかった。今年に入って割り増し率が30%から20%に、最高税率が65%から60%に引き下げられた。

    過去には高い相続税率に根拠があった。電算システムの不備で個別の所得把握が難しく、所得税の賦課が難しかったということだ。しかし所得把握率が100%近くまで高まった現状況では、こうした論理が通用しないというのが専門家の指摘だ。むしろすでに生前に所得税などで課税した財産に対してまた相続税で課税する二重課税問題が指摘されている。

    高い相続税率のため相続税回避努力が精密化、高度化するという批判も出ている。企業が相続税を誠実に納めるよりも、最大限回避するため各種便法を使うということだ。韓国経営者総協会の孫京植(ソン・ギョンシク)会長は「相続税回避努力でむしろ税収が減ることも考えられる」とし「税金を引き下げて企業活動を促せば、雇用と税収をともに増やすことができる」と述べた。

    海外でも企業家の相続税回避問題が指摘されている。2013年にLVMHモエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトングループのベルナール・アルノー会長は「フランスの高い所得税と相続税でベルギー国籍を申請した」という論議を呼んだ。

    ⓒ 中央日報/中央日報日本語版 2020.10.27 09:34
    https://s.japanese.joins.com/JArticle/271611?servcode=300&sectcode=300

    引用元: ・【中央日報/韓経】世界で最も過酷な韓国の相続税…「一度で60%とは」[10/27] [右大臣・大ちゃん之弼★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/10/28(水) 23:17:11.83 ID:CAP_USER
    韓国の経営専門大学院課程(MBA)に対する海外留学生の人気が高まっている。世界的なカリキュラムや豊富な奨学金制度、大企業のネットワークがその秘訣として取り上げられている。

    28日、フィナンシャルタイムズ(FT)によると、2020年にFTが選定した世界MBA上位100大学のうち、ソンギュングァン(成均館)大学が54位になった。

    コリョ(高麗)大学とヨンセ(延世)大学もFTが選定した世界最高経営者課程(EMBA)上位50大学に定期的に入っている。今年は高麗大学が19位、延世大学が25位を記録した。

    これは、韓国の大学がこの数年間、外国人教職員と学生に門戸を開いて教育課程を国際化し、世界の大学との交換プログラムおよび交差志願課程などを設けた結果だとFTは分析した。

    ソウル大学経営大学院のテリサ・チョ教授兼副学長は韓国上位圏大学の教育課程は「国際化かつ標準化された」とし「大部分の教授陣は米国、カナダ、ヨーロッパの大学でも教えた経験がある」と述べた。

    チョ教授は「ソウル大学はイェール大学やオックスフォード大学など、海外名門大学31校が属する先進経営グローバルネットワークに含まれており、学生は各大学の講義も受講できる」と述べた。

    チョ教授はまた、韓国MBAの学生たちはサムスンやLG、ヒュンダイ(現代)自動車など、大企業のネットワークを享受できるメリットがあると説明した。

    チョ教授は「私は交渉関連の講義で学生35人に教えるが、少なくとも12人はサムスン系列会社から来ており、6人はLG、もう1人はアモーレパシフィックに勤務している」と述べた。

    特に今年、新型コロナウイルス感染症が大流行し、対面での集まりがだんだんなくなっている今、韓国は防疫が成功しているおかげで、このようなネットワークが規模こそ減っているものの続いてきたという点が注目されているとFTは伝えた。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/d357a029be30f70aa8ba35a89885da5867deec77
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    引用元: ・学問も‘韓流’…海外で韓国MBAの人気が急上昇[10/28] [首都圏の虎★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/10/23(金) 21:29:05.75 ID:CAP_USER
    2020年10月22日、韓国・朝鮮日報は「米アップルのiPhoneに対する韓国ディスプレーの独占供給体制が崩壊した」と報じた。

    記事によると、中国のディスプレー企業BOEは今月下旬からアップルにiPhone12用の6.1インチの中小型OLED(有機発光ダイオード)パネルを納品する。

    BOEはこれまで中国ファーウェイにスマートフォン用の中小型OLEDパネルを納品してきたが、米国の制裁によりファーウェイのスマートフォン生産に支障が生じているため別の供給先を探していたという。

    韓国のディスプレー業界は「BOEがアップルに納品する量は少なく、修理代替用である可能性が高い」としつつも緊張を高めているという。記事は「これまでiPhoneにはサムスンディスプレーとLGディスプレーの中小型OLEDが搭載されてきたため、韓国ディスプレーのアップル独占体制が崩れることになる」とし、「今年アップルとの取引を開始するBOEが来年発売されるアイフォン13で納品量を大きく増加させる可能性もある」と指摘している。

    これを見た韓国のネットユーザーからは「これも全て技術流出のせいだ」「韓国が少しずつ中国に押され始めているということ」などと指摘する声が上がっている。

    また、「iPhoneユーザーにとってはショックなニュース」「価格は高いのにパネルにBOEを使うだと?」「iPhoneが中国産を使うなら買わない。ディスプレーが命なのに」「中国のディスプレーは信用できないな」「iPhoneの購入を考えている人は今のうちだ。中国のパネルが入ってくる前に」「韓国製と中国製、どうやったら見分けられる?」「6.1インチは避けよう」など不満を示す声も数多く寄せられている。(翻訳・編集/堂本)

    https://www.recordchina.co.jp/b840863-s0-c20-d0058.html

    引用元: ・iPhoneディスプレーの韓国独占体制が崩壊?=韓国ネット「技術流出のせい」「もう買わない」「韓国が中国に押され始めている」[10/23] [首都圏の虎★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/11/02(月) 10:19:38.82 ID:CAP_USER
    「3カ月にわたり副業をしています。従業員30人の月給を払うためですよ。雇用維持支援金だけでは足りませんね。4大保険に事務所の賃貸料も払わなければなりません。10月までは持ち堪えましたがもう限界がきました。近く解雇通知をしようと思います」。

    中堅旅行会社トラベルマーケティングサービスのキム・ヨンドン代表の吐露だ。キム代表は「大手旅行会社数社を除けば同じ状況。いま宅配や運転代行をする人のうち旅行会社社長があふれている」とも話した。新型コロナ流行10カ月。旅行業界は焦土化水準を超えて業種そのものがなくなりそうな雰囲気だ。「最悪の危機」のような表現もいまや聞き飽きた。旅行業界の残酷な実状をのぞいて見た。

    ◇旅行業界が崩壊する

    韓国最大旅行会社ハナツアーの7~9月の売り上げは86億ウォンだ。前年同期には1832億ウォンだった。1年で売り上げの95%が失われた。それでもハナツアーなので航空券や国内旅行商品を売って売り上げ5%を守った。韓国の旅行会社の大部分が1年近く「売り上げゼロ」を記録している。3~8月の訪韓外国人は昨年より97%減り、同じ期間に出国した韓国人は98%減った。旅行市場の存立根拠が消えた。

    旅行会社はサービス業だ。人がいちばん重要な財産で、人件費がいちばん大きい経費だ。コロナ時代、旅行会社に最も重要な資産は最も深刻な負担となった。政府が乗り出した。3月16日に旅行業を特別雇用支援業種に指定し、1日7万ウォンを上限に有給休職や休業手当ての90%を支援することにした。従業員を解雇せず、賃金の残りの10%は旅行会社が負担する条件だった。7月末基準で全旅行会社の42.5%がこの支援金で従業員の半減した月給を埋め合わせた。

    夏になった。期待と違いウイルスは消えなかった。韓国政府は8月21日に雇用維持支援金支給期間を180日から240日に60日増やした。事業期限も2021年3月31日まで延長した。本来は9月15日に終わる予定だった。破局はこれで数カ月猶予された。

    ◇潰れる段階

    旅行会社は文字通り延命した。政府支援金のおかげで従業員を守った。しかし売り上げは依然としてなかった。旅行会社は10%の負担金も手に余るようになった。結局無給休職を実施する旅行会社が現れた。無給休職を申請すれば政府が月給の50%を払う。最大180日までだ。有給休職は1週間に1日でも仕事をし、そのため旅行会社が賃金の10%でも責任を負うが、無給休職は出勤もしない。そのため1ウォンも払わなくても構わない。

    6月にハナツアーが会社創立から初めて無給休職を実施した。通貨危機でも、重症急性呼吸器症候群(SARS)と中東呼吸器症候群(MERS)の流行時にもハナツアーは健在だった。いまは全人材の10%だけが出勤している。モードツアー、ロッテ観光など大手旅行会社も無給休職を導入した。

    無給休職の次の段階は雇用維持支援金放棄だ。旅行会社が雇用維持支援金を受け取らないということは従業員を解雇するという意味だ。NHN旅行博士が10月に突然大規模構造調整を敢行し旅行業界が大きくざわついた。1週間以内に希望退職を申し込めば1カ月分の月給を補填する条件だった。10月31日現在で従業員240人のうち13人だけが残った。

    今年初めに従業員数約100人だった自由ツアーの現在の雇用人数は雇用情報サイトのクレディッジョブによると25人だ。ところがソウル市内の事務所は先月に撤収した。事実上休業状態だ。ロッテJTB、韓進(ハンジン)観光のような大企業系列の旅行会社も希望退職申請を受け付けているところだ。従業員を半分水準に減らす方針という。中央日報が主要旅行会社10社を確認したが、盛業中のところはひとつもなかった。

    ◇旅行会社100社のうち4社だけ潰れた?

    大量解雇の次の段階は廃業だ。旅行会社をたたむことだ。1年近く売り上げがないので当然の手順だ。現実はどうだろうか。行政安全部によると1~9月に廃業した旅行会社は720社だった。前年の同じ期間には713社、2018年には685社の旅行会社が廃業した。意外とほとんど差がない。10月27日基準で全旅行会社数は1万7547社だ。10カ月間で4.1%減った。最悪の危機というのに旅行会社100社のうち4社だけが潰れた。これはどういうことなのか。

    (続く)

    中央日報日本語版 11/2(月) 8:33
    https://news.yahoo.co.jp/articles/3451dbab06325047419db1cadbec1573c07b85d3

    ソウル市中区のモードツアー営業店。シャッターを下ろしてからしばらくたつ。[中央フォト]
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    引用元: ・【韓国】廃業したくてもできない…旅行会社の4%だけ廃業した「苦しい事情」 政府融資は無償支援ではないので会社をたためない [11/02] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/11/01(日) 13:34:44.56 ID:CAP_USER
    11兆ウォン、9200億ウォン、3000億ウォン…。韓国の主要グループオーナーが出したり今後出さなければならない相続税の金額だ。11兆ウォンは最近死去した李健熙(イ・ゴンヒ)サムスン電子会長が持っていたグループの株式約18兆ウォン相当を李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長など遺族が耐えられなければならない推定税額だ。相続税額としては過去最高だ。

    韓国の相続税率は最高50%。だが筆頭株主が保有株式を相続・贈与する時は株式評価額を20%割り増しした上で相続税率を適用する。富の相続を防ぐという趣旨の経営権プレミアムだ。このため企業家の株式相続税率は最大60%に上昇する。最近の李会長死去を契機に相続税引き下げだけでなく廃止論まで起きている背景だ。青瓦台(チ ンワデ、韓国大統領府)国民請願掲示板には「サムスングループの相続税をなくしてほしい」という請願が登場し目を引いた。

    いくら企業オーナーといえ数千億ウォンに達する相続税を用意するのは容易ではない。ある財界関係者は「相続人・被相続人とも現金よりは株式などを所有した例が多く、株式を売ったり担保にして借り入れて相続税を調達するのが普通だ」と話す。李副会長だけでも相続税用意のために所有する系列会社の株式の一部を売却するという観測が出ている。

    李副会長は現在サムスン電子の0.7%、サムスン物産の17.33%、サムスン生命の0.06%、サムスンSDSの9.2%の株式などを保有している。李副会長のサムスン電子株式を持ち株会社格のサムスン物産に譲渡し、サムスンSDSの株式を処分すれば3兆~4兆ウォンの現金を調達できるというのが財界の計算だ。

    李会長の遺族はこのような形で資金を調達した後に年賦延納制を使って相続税を納付するものとみられる。年賦延納制は申請時に全相続税の6分の1を納めた後、5年間にわたり残りを分割納付する方式だ。年利率1.8%を適用し、保有株式のうち一部を担保として国税庁に提供する。具光謨LG会長が具本茂(ク・ボンム)先代会長から受け継いだ財産に対する相続税9215億ウォンをこのような方式で納めている。趙源泰(チョ・ウォンテ)韓進(ハンジン)グループ会長もやはり株式担保貸付などにより相続税を用意している。

    大企業オーナーのように売る株式があればなんとかなる。資産や担保があまりない中小企業が問題だ。相続税のために経営権を差し出したりもするが、代表的な例が爪切り世界1位だったスリーセブンだ。2008年に創業者キム・ヒョンギュ会長が死去すると遺族が経営権を継ごうとした。だが150億ウォンに達する相続税を調達する方法がなく、結局他の企業に相続株式を売却して経営権を渡さなければならなかった。2003年に300億ウォン台だった売り上げは昨年には170億ウォン台まで落ち込んだ。

    中小企業は家業相続控除制度を利用できるが、控除条件が厳格で利用率は低い方だ。中小企業研究院によると家業相続控除を受ける企業は年平均80社ほどにとどまる。同様の方式で相続控除を認めているドイツの年間1万3000社に比べて1%にもならない。ドイツは企業の全売り上げの41.5%、雇用の57%を占める中小企業の競争力を維持するためにこの制度を通じて多様な税制支援をしている。中小企業研究院のキム・ヒソン研究委員は「相当数の中小企業が家業継承過程で税負担で会社をたたんだり売却する状況が発生している」と伝えた。

    財界がこれまで根強く相続税制改編を要求してきたのもこのためだ。米国・日本・ドイツなどにも相続税はあるが、韓国のように税率が高くない上、家業を継承すればむしろさらに多く控除してくれる。英国は相続税率が40%だが直系卑属が企業を継承すれば企業規模により50~100%控除し相続税が半分に減る。税金を多く取ろうと相続税をそのまま課せば企業が没落して失業大乱が発生し、財政と福祉まで崩壊して国の経済が壊れかねないためだ。金の卵を産むガチョウ(企業)の腹を切ったりはしないということだ。

    同じ理由で相続税がある国は相続税負担を緩和する流れだ。米国は2018年に相続税控除限度を1人当たり500万ドルから1000万ドルと2倍に引き上げた。2017年にトランプ大統領は相続税廃止を盛り込んだ税制改正案を公開した。日本は家業継承特例に雇用維持要件をなくした。

    (続く)

    中央日報日本語版 11/1(日) 13:20
    https://news.yahoo.co.jp/articles/82045ae17a72b502ca3d361cb13bf35390f0fa67

    引用元: ・【厄介な問題】韓国の相続税議論…サムスン11兆ウォンで過去最高 「サムスングループの相続税をなくしてほしい」請願が登場 [11/01] [新種のホケモン★]

    【朝鮮人て法律理解出来てないな 【厄介な問題】韓国の相続税議論…サムスン11兆ウォンで過去最高 「サムスングループの相続税をなくしてほしい」請願が登場 [11/01] [新種のホケモン★]】の続きを読む

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