世界の100大情報通信技術（ICT）企業のうち、韓国企業は2社のみであり、ハードウェアへの偏りが明確なことが分かった。

　12日、全国経済人連合会（全経連）がグローバル企業分析データベースのS&P Capital IQをベースに調査した結果によれば、市価総額基準で世界の100大ICT企業のうち、韓国企業はサムスン電子（9位）とSKハイニックス（56位）の2社が含まれた。米国企業が56社で最も多く、続いて中国9社、日本8社、インド4社、オランダ4社、台湾3社の企業が100位圏に入った。

　200大企業に拡大すれば、韓国企業はサムスンSDI（114位）、ネイバー（120位）、カカオ（133位）が含まれた。中国は27社、日本17社、台湾6社が200位圏に入った。

　半導体業種だけに絞ってみれば、世界100大企業に韓国はSKハイニックス（11位）とSKスクエア（63位）の2社が含まれた。SKスクエアはSKハイニックスの親会社である投資企業だ。技術ハードウェア業種に分類されるサムスン電子を含めれば3社となる。半導体業種100大企業に、中国は41社、米国は31社、台湾は15社の企業が名前を連ねた。200位まで拡大すれば、DBハイテク（132位）、リノ工業（140位）、LXセミコン（153位）、シムテク（185位）が含まれた。

　世界の100大ICT企業を業種別に区分してみると、半導体企業が最も多く、次いでアプリソフトウェア、データサービス、ITコンサルティング業者の順だった。通信企業は国家基幹産業の性格が強く国際比較の意味が少ないため、順位から除外したと全経連は明らかにした。

　上位5大業種を新型コロナ流行以前と比較してみると、サムスン電子・アップルなどのハードウェア・ストレージ業種の順位が4位から9位に下がり、代わりにアドビ、ズームなどのシステムソフトウェア業種がその座を占めた。システムソフトウェア100大企業に、韓国はトゥゾン・ビゾン（Duzon Bizon Co Ltd 74位)とアンラボ (AhnLab, Inc 82位）が名前を上げた。この分野では米国が34社、中国32社、イスラエル6社、日本5社が100位圏に入った。

　全経連は「新型コロナ以後、ハードウェアの時代が去りソフトウェアの競争力の重要性が上がり、デジタル転換が加速する傾向とみられる」として「韓国のICT企業は依然として電子部品や半導体などの製造ハードウェアが中心なので、ソフトウェア競争力に再編される過程でその位置づけが下がる見込み」と明らかにした。

キム・フェスン先任記者

http://japan.hani.co.kr/arti/economy/44027.html