「以前は無視しただけ。今のような軽蔑はなかったです」

先月19日、東京の「コリアタウン」と呼ばれる新宿区新大久保で会った
オ・ヨンソク新宿韓国人商人連合会長（63）が、長いため息をついてから話し始めた。
オ会長は、1983年に日本に渡り、1990年代の初めから、キムチなど韓国料理を日本に紹介した
代表的な在日同胞企業家として知られる。彼のように1965年の日韓国交正常化以降、
日本に渡って定着した在日同胞を、解放前から日本に住んでいた在日同胞と区別して「ニューカマー」と呼ぶ。

　今の新大久保は、職安通り、大久保通り、そしてこの二つの通りをつなぐイケメン通りを中心に、
500以上の韓国料理店と韓流商品店が密集している日本の代表的な韓流の街となった。

1990年代を過ぎ、少しずつ進められた新大久保の成長に決定的な影響を及ぼした事件は、
2002年韓日ワールドカップだった。オ会長は「1980年代初めまで普通の日本人が韓国を理解するレベルは、
『韓国』と『朝鮮』が区別できない程度だった。そうするうちに2002年ワールドカップを通じて
『私とあまり関係なかった韓国』が、身近な韓国、何だか魅力的な韓国へと変貌し始めた」と回想した。

日本人が韓国をどう思うかよく知っているオ会長のような在日同胞は、
2003年のテレビドラマ「冬のソナタ」ブームが始まる時にも、韓流の持続性についてはかなり否定的だった。

このような文脈を理解すれば、韓流に熱狂した日本が、なぜいきなり「嫌韓」の流れにいとも簡単にのみ込まれてしまったかがわかる。
2012年8月、李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島訪問で両国関係が凍り付いてしまってから、
日本社会に眠っている嫌韓感情が本格的に噴出し始めた。東京の新大久保、
大阪の鶴橋などでは嫌韓集会が後を絶たなかった。

　日本の警察庁が発表した「治安の回顧と展望」によると、「在日特権を許さない市民の会」（在特会）などが主導し、
行進まで伴った嫌韓集会は、昨年だけで120件と集計された。その後に続いたのは嫌韓ブームだった。
昨年最も人気を博した嫌韓書籍『呆韓論』（2013年12月出版）は、2014年に実用書部門3位（30万部の販売）を、
『韓国人による恥韓論』は新書部門9位（20万部）を占めた。

それによる被害をそのまま受けるのは、日本に居住する60万人の在日同胞だ。嫌韓ブームが続く中、
新大久保では大使館、烏鵲橋など、名だたる韓国料理店が相次いで閉店した。
現在廃業に追い込まれた韓国関連店舗は70～80カ所に達し、その数はさらに増える見込みだ。

オ会長は「ニューカマーは解放前から日本に住んでいた同胞が語る日本の“いじめ”や“蔑視”はあまり経験しなかった。
しかし、今は痛感する。日本に長く住めば住むほど、ここが怖くなる」と話す。

オ社長が最も残念に思っているのは、職安通りの代表的な韓流の店舗である「K - プラス」（K-PLUS）の1～2階に入店していた
韓国の食料品店や化粧品店が、昨年閉店したことだ。その場所には、中国の観光客向けの免税店が入店した。
「あそこは新大久保の顔のような所ですよ。あそこだけは守らなければならなかったのに...。
本国の人々は、私たちのこのような事情を知っているのでしょうか？」。オ会長が苦々しい表情で尋ねた。

東京/キル・ユンヒョン特派員（お問い合わせ japan@hani.co.kr ）

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